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○オンライン英会話スクールに対するマスメディアの対応
2006年頃から現在までマスメディアの中では揺るぎのないニュース性を持った英会話ビジネスがある。フィリピン人とSkype（スカイプ）を使った「オンライン英会話スクール」がそれだ。
テレビ・ネット記事・新聞・雑誌などで毎日のようにオンライン英会話の話題が取り上げられた。英会話スクールそのものを全く取り上げてこなかったメディアもここに来て取材をしている。では実情はどうなのか。
2000年、オンライン英会話スクールは創世記で、Atlasではオンライン英会話スクールeAtlasがAdobe Flashソフトを独自開発して、日本で初めてオンラインレッスンのサービスをスタートさせた。その時は、消費者に「様子見」という待ちの行動を取らせていた。
現在では、無料アプリのSkypeであったり、プライベートレッスンだったりするために、サービスの質や価格競争が起こるのを待った若い消費者が後発のレアジョブやDMM英会話などを数ヶ月限定で利用するようにはなった。インターネットビジネスは必ずしも先駆者有利のマーケットではないから、後発にも十分な可能性があることを考えると、消費者の慎重な行動にも納得がいく。
現状では、そのオンライン英会話スクールは新しい話題を伝えるマスメディアに取り上げられることがあるものの、サービス面でも技術面でも大きな発展がなく、動きが止まってしまっているように思う。今の時点ではむしろインターネットの技術革新の一例として記事にされることも多いので、この内容が消費者のライフスタイルの変革という観点への変化が現れてくると、英会話もオンライン時代に突入したといえるだろう。
○オンライン英会話スクールに直面する問題
しかしそうはいっても、先発の駅前型英会話スクールが優位にあるのは否めない。蓄積されたノウハウとインターネットの（技術上）流通を押さえるのは後発が直面するであろう問題をすでに経験していることになる。この差は大きい。
しかし、インターネットは確実に経費を押さえて人件費もアウトソース、初期投資をクリアして先発ならいいのかというとそういうわけではない。厳しい現実が待ち受けている。
どのような業界もあまり気がついていないことなのだが、インターネット依存症の人にはIT技術者やベンチャー起業家、また潜在的なオタクに多い。彼らの犯してしまいがちなミスに、人対人のコミュニケーションを軽視してしまいがちなところがある。
例えば、楽天やYahoo!オークションのように、利用はするけど購買という最低限のニーズを満たしてくれれば、いいものに対しては、コミュニケーションは割と少なくても構わない。なぜなら、そもそもその購入しようと考えていた商品が、いつもどおり店に足を向けて買ったとしてもコミュニケーションが介在する余地がないからだ。多くの場合人を相手にしているのではなく、最終目的が物なのだ。
しかし、英会話に関してはAtlasの独自調査でも明らかだが、「旅行で使いたい」「ビジネスで必要」など、会話という道具を利用して、将来何らかのコミュニケーションを目指しているといえる。資格などとは違って暗記やテスト勉強が専売特許ではない。果たしてeラーニングにこれが可能だったのだろうか。
すでにインターネットでサービスを提供しているオンライン英会話スクールは異論があるかもしれない。「今現在上手く行っています」「格安を示すことができ、生徒も増えている」「しかも、売上は伸びている」と胸を張って言えない現状がある。なぜならスクールを開校した目的がそのスクールやブランドを数十倍・数百倍にして誰か（特に大企業）売ることにあるからだ。これは単なる金融商品のように投資や投機という考え方で運営されている他ならない。
現在のオンライン英会話市場は、ようやく乱立期が終わり、過渡期を迎えている。大手英会話スクールが資本力に物を言わせて参入した場合はどうだろうか。それとも既存のスクールが生徒のために無料サービスという付加価値をつけたとしたら。今はアイディアと行動力で生き残りは容易かもしれないが、こうなったときの将来の保証が見えにくい。
○オンライン英会話スクールの勝者になるための提案
そこで、今から生き残るための提案をするとともに、今後のオンライン英会話スクールの動向を予想してみたいと思う。
まず、インターネットという媒体で始める以上、経費を押さえた高い利益率を換算していると思う。しかし、あえてこの利益率を縮めて、広告費の代わりに学習サービス充実費なるものを作り、生徒の声に応えた学習用のカウンセリングなり、自社のホームページ内に掲示板(SNS)を作成するべきだと思う。
インターネットビジネスでは個々のニーズに、より応えることができる方が上位20％に近いから、学習相談でこのニーズを満たしてはどうだろうか。しかし、それではまだ満足レベルではない。加えて、レベルチェック、パーティーなども企画できると、実感の湧かない仮想の世界の住人としてではなく、英会話を格安で学ぶことができ、尚且つコミュニケーションを取ることができる。そして、企業の顔も見えるので顧客も安心、ということになる。
もっとも、それでは何のために経費を削減したのかわからないというケースもあるだろうから、時間と労力と金銭を費やさずにこういったサービスをアウトソースしてしまってもいいかもしれない。
オンライン英会話でこのニーズが満たせるということは、同じサービス料なら場所を選ばないことと、破格の金額で英会話業界全体でも上位20％になれる可能性はない。なぜなら、何度も繰り返すがレアジョブやDMM、ぐんぐん英会話などの大手オンラインスクールはすべて投資・投機目的で運営されているからだ。つまり、後で他社に会員リストと運営権を高額で転売したいためだけなのだ。これにより消費者は、より多くのメールアドレスやSNSアカウントを手に入れて他のビジネスに使うためのデータ・マーケティングに利用されるだけである。
今後、オンライン英会話はスマートフォンでの利用が普及するかによって、予想は変わってくるが、先行きは暗い。毎年200近くのオンライン英会話スクールが興り、そのうちの80％は1年以内で経営困難のために撤退してきた。利益が上がるのは200校のうち2，3社だろう。
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