フランス大統領選挙でマクロン氏の当選を受けてEUの通貨であるユーロが上げています。しかし、通貨は通貨でも、仮想通貨の方がとんでもなく暴騰しています。
仮想通貨ビットコインが暴騰しています。1コインあたり20万円を超えました。そうした中で1コインあたり100万円を超える誤作動が起きました。仮想通貨市場は騒然となっています。
2016年前半には5万円程度だったビットコインでしたが、それが100万～300万円にまで誤作動しました。結果として資産を60倍まで増やしたことになります。実質賃金がインフレによって下がっている中だからこそ重大なインパクトです。ネット上で血眼になる人たちが増え始めています。いよいよ若者や下層をターゲットとした徹底した収奪であるバブルが始まりました。
「バブルは起きるものではなく、起こすもの」というのが市場の真実を知っている賢人のフレーズです。これは単純な話で、皆が金回りがよくなることがなければバブルなどは起きないわけです。そしてターゲットとされるのが社会階層では若者や下層です。
歴史は常にそう繰り返されています。そのための仕掛けが必要です。そうした若者や下層でも一攫千金を夢見ることが出来る仕掛けです。それが出来上がった瞬間にバブルが発生します。勝者たちがもてはやされ、敗者たちは復活を狙うようになります。しかし最後はものの見事に崩壊することになります。
しかし今回は、ビットコインだけではなく、他の仮想通貨までも暴騰し、完全にバブル状態になっています。
例えば、仮想通貨第2位のイーサリアム(ETH)を2017年1月に購入していれば、現在の値段は約4倍以上になっていることになります。しかし、一番値上がり率が大きいのはリップル(XRP)という仮想通貨です。グーグルが出資した仮想通貨で、バンクオブアメリカ・メリルリンチも共同出資しているようです。
さらに、世界中のメガバンクが採用するとの噂で急上昇中しています。例えば、このリップルも今年の1月に購入していれば、現在の値段は17倍以上にもなっているのです。10万円を投資していれば170万円にもなり、100万円の場合は1700万円にもなります。
現在も上昇中であり、１日で70%上昇することもあります。実に様々な仮想通貨があるので、どれか一つを買うのではなく分散投資している人もいるようです。この多くの仮想通貨のうちのどこか一つが大当たりしても100倍などになる可能性があります。分散投資であれば、どれかが暴落しても他が残ることになるからです。ちなみに以下の取引所でいろんな通貨が買えます。
コインチェックという国内２位の大手取引所ですが、様々な仮想通貨を取り扱っています。しかし、5月9日にコインチェックのウェブサイトのサーバーがダウンしました。コインチェックは、今まで一度もサーバーがダウンしたことはありません。以前、マウントゴックスという取引所もハッキングに合いましたが、今回はハッキングではないようです。
ちなみに、約1年前に香港の取引所からビットコインが盗まれた事件が起きました。
ハッキング、香港でビットコイン65億円盗難 ドル建て取引所最大手
【香港＝粟井康夫】香港を拠点とする仮想通貨取引所、ビットフィネックスは、３日までに顧客口座からビットコインがハッキングによって盗まれたと発表した。被害額は合計で約6500万ドル（約65億円）相当。発表を受けて、ビットコインの対ドル相場は一時、20％以上急落した。
ビットコインの難点は取引所がハッキング攻撃に晒されることです。ちなみに、取引所とビットコイン自体を混同してる人がいますが、ハッキングにあったのはあくまで取引所であり、ビットコイン自体ではありません。当時は、「ビットコインが香港でハッキングされ、盗まれたことで暴落か」と噂されました。
なぜそのようなことをするのか。その理由は二つあります。一つはあえて逆向きに大衆を動かすことで、反作用をもって最終的な現実を力強く作り出すことです。そしてもう一つは、欧米の統治エリート自身の保身のためです。そうすることによって統治するための立ち位置は常に守られるからです。
香港の取引所がハッキングされたように、今回コインチェックもハッキングされているなら、ビットコインは今後暴落する可能性があります。取引所からビットコインが盗まれているのです。その結果、リスク回避のために市場では売りが続くことになりそうです。
なぜこのタイミングでのハッキングなのかを考えるべきです。すると裏側で金価格が急上昇、あるいは急降下していたことに気づきます。何と、何が入れ替わっているのか。どういった表向きの説明をもって演出されるのか包括的な見方が必要です。
全体像をつかまないと損してしまうのです。ここから下げるための上げと暗示してるのではないでしょうか。欧米の統治エリートたちが統治しやすくするためにまた嘘をついています。表面的には寸分の迷いも抱かせないようなストーリーが描かれます。しかし、そこで語られる内容は事実ではありません。
仮想通貨の普及は三菱UFJ銀行を筆頭にメガバンクが今年の秋から大々的に行います。今はその前哨戦に過ぎません。なぜ仮想通貨が必要なのかといえば、インフレ誘導のためだからです。銀行に預金をしていて、「仮想通貨建てにすれば1.2倍にしますよ」と言われれば誰もが乗ることになります。そうやって金銭欲を煽っていきます。ビットコインがその際の大きなカギを握るでしょう。
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