最近は不思議なもので、必要な情報は必要なタイミングで必要な人々に伝達されるようになって来ているようなのです。
先日、ある最も意欲的な投資をされている投資銀行の幹部の方とお話しさせていただきました。お忙しい中、一時間ほどお話にお付き合いいただきました。お陰様で、日本の大口投資家が一体どちらに向いているのかがよくわかりました。非常にありがたい経験になりました。
さて、私はこの手の話の場で自分の意見を言わないことにしています。なぜなら、そもそもそうした大企業の幹部クラスの方々とお会いさせていただくこと自体が一つの流れであり、その流れを私が気ままに止めてしまうべきではないからです。
流れは流れのままでなければなりません。私は語学教育業界の経営リーダーの一人としてこの道に入り、私がアメリカ人でありながらも躾をしてくださっているメンターの方々から常にきつく言われているのです。この時も当然、そのように振る舞いました。するとこの幹部の方はこう私に話してくださったのです。
「現在、日本が官民合わせて持っている合計資産は、公的債務を差し引いても、3000兆円ほどある。問題はこれが投資に回され、富を生んでいないことであり、これを上手く使うことに成功すれば、日本はあと10年は生き残ることができるはずだ」と。
ようやく予兆が出始めたのがインフレへの本格展開ですが、これまで25年以上日本で続いたデフレの中で３兆円以上の莫大な預金を抱えた富裕層たちが浮足立つことになりそうです。なぜなら、預貯金はインフレの中で徐々に紙切れへと近づくだけで、最も不利なポジションになりかねないからです。
そうした話を聞きながら、私は国内外の金融市場の分析官をしている人物からも全く同じ情報を得ていました。つまり、この非公開情報は正しいことがわかり、ヘッジファンドや機関投資家たちがギリシャ危機と騒がれていた頃には、株高を前提にしたポジションを取り始めていたということもわかったのです。
日米欧中が量的緩和をし続けているのであるから当然なのですが、今回は金融メルトダウンが、各国による莫大な公的債務残高という形で残っています。株高となれば国債からマネーは逃げ、健全な財政化を図ろうとする国家に対して各国の長期金利が急騰し、利払いすらできなくなった国は続々とデフォルト（国家債務不履行）へ追い込まれていくのです。間違いなく、これから訪れるのはインフレであり、真実はやがて現れることになりそうです。
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