トランプを追い詰めているのは諜報機関たちです。具体的には、政権発足当初に外されて、怒り心頭となっているCIAやNSAです。そのためにロシアを用い、またアジアにある各国の諜報機関とも連携して壮大な罠を仕掛けています。
現在、途中から気づいたトランプ大統領は懸命に服従を装っていますが、そうは問屋は降ろしません。北朝鮮との戦争開始とその後の処理までこの辺りは全てシナリオが決まっているようです。トランプ大統領は、きっちりと表向きの役割を果たさせられます。そこで、その最初のシナリオが下の記事です。
アメリカ株：急落、ダウ平均370ドル安－トランプ政権の不透明感で
17日、アメリカダウ平均が370ドルも暴落しました。理由は、「トランプ政権の不透明感」とありますが、金融市場で語られる政局リスクほど、人為的な操作が可能なものはありません。
こうした政局リスクを創り出しているアメリカの諜報機関自身が、市場でその活動資金を創り出しているということです。つまり、トランプ大統領を巡る一連のスキャンダルとそれを巡る市場の変動は全て操作性の高い出来事、という認識が不可欠です。形を変えたインサイダー取引、あるいはそのための言論操作でしかありません。
実際には、インフレが進んでいるために、でまだまだ日本株を含め世界全体の株価は上昇するはずです。決定的な瞬間は何時到来するのかほぼ判明していますが、一般には全くといっていいほど語られていません。日本でも株価が下落し、急激な円高になりました。
日経平均は翌日の18日に反落し、一時150円超安、円高嫌気し、2週ぶり安値
ここで大切なことは、日経平均株価を巡っての動きだけを追っていると事態を完全に見誤るということです。なぜなら、日経平均株価が目に見える形で上昇する可能性が上がるタイミングは、すでに割り出されているからです。
そのタイミングを知っているかどうかで、当然のことながら人の運命は大きく変わってくるでしょう。先日、日銀が「名目長期金利は人為的に変更できない」という従来の答弁ラインから、「名目長期金利は操作が可能」というラインに変えました。それと同じように市場は操作が可能だということが証明されたようなものです。
要するに、日経平均への寄与度の高い銘柄を円ドル・レートに敏感なものにしておけば良いのですが、急激な円高ですが、東京証券市場でも外国人投資家たちは寄り付きで買い越しでした。これから騰がるからこそ外国人たちは日本株は常に買い増しているのです。
さて、トランプ大統領を弾劾にするということは早い話、ロンドン・シティーとゴールドマンサックスのような国際金融資本を敵に回すということを意味しています。むしろ、そうした形で追い詰められているトランプ大統領だからこそ、「一気に北朝鮮と戦争するしかない」という選択肢に走る、その展開が仕組まれていると考えるべきです。為替レートもそのことと深く連動しています。
そもそも、トランプ大統領に対して弾劾裁判を行うのは、トランプ大統領の背後にいるロンドン・シティーに対して争うのと同じことです。元来の意向にそぐわなくてもとにかく第二次朝鮮戦争へと、嫌がるトランプ大統領をどうやって追い込むか、それがアメリカ国内の現在の政局の本質だからです。
したがって、全てを吹き飛ばす勢いを持つ北朝鮮との戦争開始でこうした内政上の雑音も全て、あたかも何事もなかったかのように吹き飛ぶはずです。
ここ数日は、「怒るトランプ」という役割をトランプ大統領自身が巧みに演じているわけですが、なぜなら、外患内憂という演出こそが、次の局面への移行のためには絶対に必要だからです。
つまり「内政上、追い詰められたトランプ米大統領が開戦した」という汚名を歴史において着せられることを覚悟で、「北朝鮮との戦争を開戦する」という仕掛けです。そしてその結果、金融市場も何もかも一気に動き出すはずです。特に、原油や金価格など商品（コモディティー）市場に要注目です。
さらに、ついにスウェーデン検察当局がウィキリークスのジュリアン・アサンジに対する婦女暴行容疑での捜査を取りやめると発表しました。このタイミングでアサンジは野に放たれるというわけです。確実にこの瞬間から大きく世界は変わる余りにも明白なサインが出ています。
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