Atlasマンツーマン英会話

 

トンキン湾事件と同じく日本やグアム島米軍基地での自作自演|Atlasマンツーマン英会話

札幌、東京、横浜、名古屋、栄や金山エリア、大阪梅田エリアのマンツーマン英会話

Atlasの特徴レッスンコース・授業料一覧スクールを探す無料体験レッスン子供英会話Atlas KID'Sオンライン英会話

ホーム > 時代の転換期を迎えたAtlasマンツーマン英会話の新しい方向性

トンキン湾事件と同じく日本やグアム島米軍基地での自作自演

トランプ米大統領は10日、北朝鮮が米領グアム島周辺への弾道ミサイル発射計画を公言したことについて「グアムに対して何かすれば、誰も見たことのないような事態が北朝鮮で起きることになる」と警告し、軍事力で報復する考えを強く示唆した。滞在先のニュージャージー州で記者団に語った。

 

このように、北朝鮮は先手必勝により、日本の米軍基地に核ミサイルを着弾させる可能性が出てきました。北朝鮮にとって怖いのは世界一強力な米軍だけであり、特に、日本の米軍基地を核で吹き飛ばせば、攻撃力は削がれ、戦費の資金源になる首都圏を核ミサイルで吹き飛ばせば、米軍は軍隊を維持できなくなあります。

 

ここで、トランプ大統領の唯一の手段としては、先制攻撃しかありません。しかし、北朝鮮がただミサイル実験をしているだけなら、世界各国で行われているロケット発射実験と何ら変わりはないはずです。なぜなら、ミサイルとロケットは同じものだからです。

 

例えば、日本の鹿児島県種子島や北海道大樹町で発射実験をすれば、気象観測用ロケットとされ、北朝鮮で発射実験をすれば、北朝鮮は悪の組織ということで気象観測用ロケットがミサイルと表現されているわけです。つまり、北朝鮮がミサイル発射実験をしているだけでは、開戦のための大義名分にはなりません。

 

アメリカの世論を開戦賛成にもっていくためには、実際に北朝鮮がアメリカの同盟国である日本や韓国、そして米軍基地にミサイル攻撃しなければ何も始まらないのです。そうなると、アメリカとしては1964年に起きたベトナム戦争開始の時のトンキン湾事件のような自作自演をグアムや日本で行うでしょう。

 

トンキン湾事件

 

Wikipediaより: トンキン湾事件は、1964年8月、北ベトナム沖のトンキン湾で北ベトナム軍の哨戒艇がアメリカ海軍の駆逐艦に2発の魚雷を発射したとされる事件である。これをきっかけに、アメリカ合衆国連邦政府は本格的にベトナム戦争に介入、北爆を開始した。

 

アメリカ合衆国議会は、上院で88対2、下院で416対0で大統領支持を決議をした。しかし、1971年6月『ニューヨーク・タイムズ』が、いわゆる「ペンタゴン・ペーパーズ」を入手、事件はアメリカ合衆国が仕組んだ物だったことを暴露した。1964年、北ベトナムのトンキン湾で北ベトナム軍の哨戒艇がアメリカ軍駆逐艦に2発の魚雷を発射したとされる事件で、これをきっかけにアメリカは本格的なベトナム戦争に突入したが、後にこれがアメリカによる自作自演だったことが判明。1971年6月ニューヨーク・タイムズのニール・シーハン記者が、7000ページに及ぶペンタゴン・ペーパーズと呼ばれる機密文書を入手、トンキン湾事件はアメリカが仕組んだものだったことを暴露した。

 

2001年11月には、ジョンソン大統領とマクナマラ国防長官の電話会談の内容も公開され、「トンキン湾事件をベトナム攻撃の口実として使う」ことが、はっきりと示されている。そして、2005年には機密文書が一般公開となった。 昨日アメリカ政府のN.S.A.国家国防機密委員会(The National Security Agency:国家安全保障局と日本では呼ばれている)は最高機密であった、トンキン湾事件の書類を公開した。

 

さて、ベトナム戦争開始のためのトンキン湾事件でしたが、今度は第二次朝鮮戦争開始のために座間キャンプや厚木基地、つまり相模湾事件が起こるのでしょうか。さらに、北朝鮮によるグアム発言に乗じて、グアム基地で自作自演の核爆破を行う可能性もあります。

 

潜水艦から核ミサイルを撃って、グアム基地の適当な場所を目がけて着弾させ大爆破させることで、爆破箇所周辺からミサイルの爆破片だと考えられる部分に北朝鮮の国旗があったとすればいいだけで、アメリカの世論を開戦賛成に促し、北朝鮮にミサイルを撃ちまくる理由ができるというわけです。

 

ここまで段取りできれば、余ったアメリカのミサイル在庫を一掃でき、権威が一旦は地に落ちた感のあるトランプ大統領ですが、第二次朝鮮戦争でマスメディアでは勇猛な行動をとっているかのように演出されるため、最終的には歴史に名を残すアメリカ大統領と呼ばれるようになるでしょう。

 

まず、第二次朝鮮戦争が勃発する際には、短期間で圧勝し、対中関係についても米中共同軍事作戦を指揮することにより、むしろ米中蜜月の材料にしてしまう芸当を成し遂げるはずです。これにより、アメリカ国内の反トランプ勢力はまず息をひそめるようになり、最初の名声を勝ち取ることになります。

 

こうしたトランプ大統領の巧みな采配が米軍(ペンタゴン)やFBI、NSA、CIAなどの諜報機関による演出に基づくものであることは言うまでもありません。結果として、アメリカのニューヨーク株は上昇し続けることになり、これが2度目のトランプ相場となるでしょう。

 

北朝鮮による弾道ミサイルの発射に備えるため自衛隊の迎撃ミサイルPAC3の部隊が上空を通過すると予告された県など中国・四国地方の4か所に配備されることになり、このうち高知県と愛媛県には12日朝、部隊が到着しました。残りの広島県と島根県にもまもなく到着する見込みで、各地で12日中に態勢を整えることになっています。

 

北朝鮮はグアム島周辺に向けた弾道ミサイルの発射計画を今月中旬までに完成させると発表し、島根県、広島県、高知県の上空を通過すると具体的な飛行ルートを予告しました。これを受けて自衛隊は万が一落下物などがあった場合に備えて、中部地方のPAC3の部隊を飛行コースと予告された3県に愛媛県を加えた中国・四国地方の4か所に配備することになりました。

 

さて、PAC3などの迎撃ミサイルは何の役にも立たないことはすでに分かっていますが、迎撃ミサイルが実戦でどれだけの効果があるのかは、やはりほとんどの場合迎撃成功の可能性は低いことが確認されているようです。むしろ、弾道ミサイルを打ち込む北朝鮮側とすれば、迎撃ミサイルが具体的にどこにいつ配備されたのかをわざわざ日本政府や防衛庁は公表しているわけであり、それを考慮して攻撃ミサイルの量を計算するだけになります。

 

そもそも、本当に日本の迎撃ミサイルに実効性があるのなら、配備は極秘にするはずであり、逆に、何ら実効性がないからこそ情報を公開しているということです。

 

つまり、今回もアメリカは戦争経済へ移行するために自作自演の事件を起こし、アメリカの世論を納得させた上で、軍事費はすべて日本に請求することになります。さらに、アメリカの軍産複合体もしっかりと協力してくれた北朝鮮の金正恩にバックマージンを振り込めばいいわけです。

 

消費税を強行しようとする目的とは、国内的には公務員の給料値上げ原資の確保にあります。一方、対外的には軍事にかかわる国際貢献費の確保にあります。

 Atlas CEO ピーター・ヨネナガが教える「倒産・休廃業(解散)を防ぐ英会話スクールの経営分析コラム」 Atlasマンツーマン英会話への転校をご希望の方に「大手英会話スクールのやめ方・中途解約方法」
生徒さんの声レッスン体験談
入会までの流れはこちら
無料体験申込はこちらから

このエントリーをはてなブックマークに追加 Clip to Evernote
ページのトップへ

Copyright Atlas Corp.All right reserved.