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これから起きることのポイント 「2018年は日本株と仮想通貨バブルが起こる」

クリスマス前についに仮想通貨ビットコインが大暴落しました。つい最近まで一時240万円もの価格を付けていたのが一時120万円の半値まで急落し、市場は文字どおりの阿鼻叫喚といった状況に陥りました。

 

その後すぐに持ち直してはいますが、ボラティリティーは止まる気配がありません。こうした展開にアルトコインも追随する動きを見せており、これまで破竹の勢いであった仮想通貨市場が低調になり始めていることは私たちの分析からわかっていました。

 

さて、これから起きることのポイントのいくつかを掲げてみたいと思いますが、まず仮想通貨市場の低迷は2018年2月まで続きますが、ゴールドマンサックスが述べているようなネガティブな現実が起きることはなく、むしろ金融市場全体のインフレ展開の中で仮想通貨はより多くのトークンを伴って復活することになります。

 

一方、原油価格が目先の上昇にもかかわらず大きく急落し始める中、金価格は明確な形で上昇し始めることになりそうです。なぜなら、中東(イスラエル首都宣言)や北朝鮮有事など地政学リスクを誰しも意識せざるを得ない展開の始まりになっているからです。

 

日経平均株価は、地政学リスクによる洗礼を1月後半まで受け続けることになるのかどうかがポイントになっています。なぜなら、北朝鮮を中心とした地政学リスクの炸裂がやり過ごされることになるなら日本株は復活を遂げ、異次元バブルへと突入し始めるからです。

 

しかし、生き残りのためにはより広い視点で、同時に今上陛下や皇室レベルでの動きに関する洞察とそれに応じた動きを機敏に始める必要がありそうです。皇室についてはマスメディアが一切報じないため、自分のフレームワークを広げなければならなくなります。

 

そのフレームワークとは、まず太陽黒点数の減少による北半球の寒冷化と人体の免疫力の低下、そしてグローバル経済の止まらないデフレ縮小化のことです。

 

先ほどのインフレ展開とデフレ縮小化は矛盾しているように見えるかもしれませんが、むしろデフレ縮小化が目に見えているからこそ、それを食い止めるための日銀による金融緩和策を行ってインフレを持続的にしようと努力しているわけです。

 

具体的に言うと、この金融緩和策は日銀というよりは欧米のグローバルリーダーによる基本戦略なのですが、要するに「上げて下げる」ために行っていることがわかります。しかし、最終的には自然はグローバル市場のトレンドを止め、デフレへと突き落とすことになります。

 

2018年早々から仮想通貨や日本株市場など金融市場全体が前代未聞のバブル局面に突入することになりますが、この重大事を予測できる人などほとんどいないようです。だからこそ、そうなってから初めてそうなったことに気づくようになるわけです。

 

要するに、極端なインフレから極端なデフレになるという見方なのですが、仮想通貨についても同じことが言えそうです。仮想通貨というのは、センスのない評論家や有名人によって「金儲けの手段」と思われているところがあります。

 

著名人がそう言い放つことで、多くの日本人が思考停止してしまっている気がします。しかし、今こそ思考停止することなく、今起きている本当のことに気づけるかどうかこそ読者が次の時代に生き抜いていける存在なのかどうかを示す試金石というわけです。

 

実は、仮想通貨の背景にあるのはビットコインではなく、ブロックチェーン技術です。そして今後、ブロックチェーン技術というのは利用者全体にそのシステムを用いることで取引情報がデータとしてシェアできることで信頼や信用されることになるはずです。

 

ここで表向きには信頼・信用されている円やドルのような通貨と比較する時に、仮想通貨もにその裏付けがないことに気づかされるはずです。ところが、中央銀行はそうした意味での通貨を発行し、市中銀行が借り受け、さらに銀行顧客がこれを借りるといった形で債務の連鎖をベースに構築されてしまっています。

 

それは温暖化でインフレ誘導の時代であれば成功していたのですが、逆に今のように寒冷化でデフレ縮小化の時代になると、全く新しい通貨が次の時代には必要になるわけです。おそらく、債務連鎖の総元締めである中央銀行は閉鎖されていくでしょう。

 

これを事実上コントロールしてきた国際金融資本もその役割を大きく変えていくことになりますが、そうした中で通貨は実物資産に裏付けられている限り、政府自身が発行することになります。通貨の根源であり、人々が信頼・信用ベースにするのはやはり金(ゴールド)なのです。

 

確かに1971年にニクソン大統領によって金本位制は捨てられましたが、それは温暖化でインフレ誘導すべき時期だからこそ止めたわけです。そして、寒冷化でデフレ縮小化の時代にまた戻るなら、通貨の裏付けは金(ゴールド)になるしか方法がありません。

 

しかし、それではさすがに一度、金本位制から引き離された私たちがこの金(ゴールド)をすぐに利用できるのかには疑問があります。そこで必要とされるのが、相互信頼がデータシェアされるブロックチェーンの仕組みなのです。つまり、今起きている仮想通貨のバブル展開は、こうした新時代が到来するのに備えた事前のメンタル・トレーニングなのかもしれません。

 

このように、太陽黒点数の減少が始まった2016年頃から転換しつつある既存システムの崩壊というのは、社会経済システムを見ればより理解しやすいかもしれません。将来的に、通貨発行量を決めるベースとなり、グローバル社会・経済のベースとなる金(ゴールド)は、凄まじい勢いで各国の王族や皇族の間で死闘が繰り広げられているわけです。

 

皇族というのは世界で唯一の存在であり、最近は多くの王族や各国首脳が今上陛下に謁見しています。テレビでも多くそのようなシーンが流されていることもあり、アメリカのトランプ大統領もフィリピンのデュテルテ大統領のような政治家たち、そしてスペインやサウジアラビア、さらにルクセンブルグなどの王族も2017年に来日していますが、謁見を許された彼らは今上陛下に金塊を借りに来ているだけなのです。

 

そして、その金塊を巡る争奪戦を繰り広げている世界中の王族たちにも危険が潜んでいます。なぜなら、自分の国や家族の存続・復興のためという視点でしかやる気が起きない、考えられない者も多いからです。しかし、実際にこうした大転換が起きる背景には、太陽活動の減少から始まっていて、もはやそれは国境や人種、年齢を問わず全ての人類が直面しています。

 

そうした冷厳な現実の展開に対して呼応した適切な対応を世界の王族たちがすべて示しているわけではないようです。そうした中、今上陛下がお誕生日を迎えられての宮内記者会に対する記者会見でおっしゃられています。

 

「我が国は豊かな自然に恵まれていますが、同時に自然災害の脅威に晒されており、こうした事態に備え、また、不幸にして災害が起こった時、人々が助け合うことがどれほど重要かということに、思いを深くしました」

 

実に何気ない一言ではありますが、無駄なことは一切おっしゃらないのが皇室が語る言葉なのです。なぜ、このタイミングで今上陛下が私たち日本人に対してお言葉を投げかけられたのかを考えなければならなくなっています。

 

そして、ようやく私たち日本人がこれから起きる本当のこととについて自覚した時、初めて待望の新世界秩序が完成するのではないでしょうか。

 

※本コラムは、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。金融商品の売買は購読者ご自身の責任に基づいて慎重に行って下さい。弊社は読者が行った金融商品の売買についていかなる責任も負うものではありません。

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