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イギリス政治経済誌エコノミストの「2018世界はこうなる」の解釈②

引き続き、イギリスの政治経済誌エコノミスト「2018年世界はこうなる」の表紙についてですが、今回は絵文字(ピクトグラム)で描かれています。

 

2017年はタロットカード、2018年はピクトグラム(絵文字)ということで、絵文字はもともと日本のケータイ文化から生まれたものだという印象が私たち日本人にはあります。日本で生まれた絵文字文化は、すでに世界中の人々のコミュニケーションに欠かせないものとなっているようです。

 

エコノミスト誌 2017世界はこうなる(表紙)

2017世界はこうなるの表紙画像

 

エコノミスト誌 2016世界はこうなる(表紙)

2016世界はこうなるの表紙画像です

 

エコノミスト誌 2018世界はこうなる(表紙)

2018世界はこうなるの表紙画像です

 

今回2018年度の表紙では、その絵文字63個を用いていることで、まずはすべて日本語にしてみました。左上から、

 

「雨と太陽、太った猫、撮影カメラ、幼児、自由の女神像、トランプ大統領、スマイル、星が1つ欠けた EU旗、杖を持った老人、無表情な顔、棒グラフ、車、ロケット、ペンデュラム、聖ワシリイ大聖堂、蚊、戦車、王冠、隕石、WiFi、北朝鮮の金正恩、ハンドバッグ、工場、山、ラクダ、きのこ雲、中国の習近平主席、インドのモディ首相、塔、ヘッドセット、花、自転車、戦闘機、ドイツのメルケル首相、クラシックギター、コーヒーカップ、ボートピープル、投票箱、柱、エッフェル搭、ロシアのプーチン大統領、明石海峡大橋、ロボット、ピエロ、惑星、アフリカ、星付きの軍隊帽、キリスト教・イスラム教・ユダヤ教、本、DNA、トロフィー、ロック解除のスマートフォン、魚、フランスのマクロン大統領、傘、石油掘削装置、ワシントン国会議事堂、望遠鏡、半分の日章旗、スキー板、ドローン、電気自動車の給電ステーション、ギリシャ神話アテナ神」

 

よく眺めていると、中心部分の「自由の女神像」から「日章旗」まで、縦に配置された7つの絵文字を中心に左右の絵文字は分断されているのがわかりました。しかし、中央の縦ライン、7つの絵文字以外は、左右に56個の絵文字があります。個別に眺めてもメッセージらしきものを見当たりません。

 

ただし、表紙の中心部分にある「自由の女神像」、「ペンデュラム」、「工場」、「自転車」、「プーチン大統領」、「DNA」、「日章旗」の7枚の絵文字のメッセージを読み取る必要がありそうな気がします。特に、一番下の「日章旗」は上半分しか描かれていません。その列の一番上は「自由の女神像」です。「日章旗」は明らかに日本であり、「自由の女神像」はニューヨーク中心部にあるトランプタワーの持ち主、アメリカのトランプ大統領そのものではないでしょうか。

 

このような前提でじっくり見ていくと、「自由の女神像」と「日章旗」の真ん中にあるのが「自転車」です。これは、アメリカと日本という国の両輪が一つになり、2018年は日米が世界の中心になっていくことを表している可能性があります。

 

また「自転車」そのものは63絵文字のど真ん中に配置されており、表紙を読み解く重要な暗号になりそうです。また、「自由の女神像」の下にある「ペンデュラム」は振り子です。振り子というのは、「おもり」と「チェーン」、そして「チェーントップ」の3つの部品によって構成されています。

 

つまり、「ペンデュラム」の3つ下にある「プーチン大統領」、そして2つ下にある「日章旗」、さらに一番上にある「自由の女神像」の位置から、おもりは日本であり、チェーンはロシア、そしてチェーントップはアメリカに該当するものと推測できます。

 

そのロシアのプーチン大統領ですが、2010年頃から以前のプーチン大統領とは微妙に別人になっているのに気づいた人は多いはずです。現在のプーチン大統領が影武者ならば今後の世界観は大きく変わってくるはずです。

 

さらに、最新のDNA研究から、日本人と朝鮮人、中国人はまったく別の人種であることが判明しています。しかも人類最古のDNAを持つ人種こそ日本人だということが解ってきました。そのルーツは北海道に住むアイヌ民族であって、当時のロシア人(ニブフやブリヤート民族など)とは人種的に区別ができないようです。

 

話を絵文字に戻しますが、63絵文字の中央部にはトランプ大統領(自由の女神像)、プーチン大統領、安倍首相(日章旗)が配置され、そこに「ペンデュラム」「DNA」「自転車」「工場」があります。この3名には確かに共通点があります。日本では前大統領オバマまでの戦後レジームからの脱却を目指し、安倍首相は5年以上も日本の総理大臣を続けています。

 

一方、トランプ大統領は今までのアメリカとは正反対の政策を打ち出し、日々ディ-プステート(闇の政府)と戦っています。前大統領のオバマまではグローバリズム一辺倒で、アメリカ、フランス、ドイツ、中国が積極的に進めていました。しかし、2016年11月にトランプ大統領が誕生すると、アメリカ、EUを離脱するイギリス、オーストラリア、そして日本が協力するようになっています。

 

「2018年世界はこうなる」では、日本のケータイ文化から生まれた絵文字が、世界的に注目する新年号の表紙になりました。これは今後、本当の権力を持つ皇室を中心に、日本や日本人の価値観や概念が世界的な文化として確立し、パックスジャポニカとして認知されていく可能性があります。

 

具体的には、ロシアがアメリカや日本とさらに交流を深め、特にイギリスはEU離脱によって大英帝国の繁栄を取り戻すような経済も国威も溢れる国になるかもしれません。さらに中国と敵対する台湾ですが、アメリカは長い間、台湾を支えてきました。現在もアメリカやバチカンは中国を国家と承認せず、台湾を正式国家と認定しています。

 

トランプ大統領も2017年6月に総額14億ドルの台湾向け兵器売却計画を議会に通知しました。また、アメリカ海軍が台湾の入港や停泊の要請を受け入れる2018国防授権法を上院の軍事委員会が可決し、2017年7月には下院でも可決し、2017年12月にトランプ大統領は減税法案とともに承認しています。

 

このように台湾については着々と手が打たれつつあり、北朝鮮とイランとの戦争後の世界を睨んだものとなっています。その最終ターゲットとなるのは中国というわけです。台湾で中国台湾統一派の動きが激化していると報道されています。

 

中国の諜報機関が台湾の政党幹部に接触し、また中台関係のウェブニュースサイト構築への協力や閲覧者への接触を図っています。中国からの独立派である蔡英文政権が台湾で発足して以来、その反動として中台統一派の動きが激化してきました。習近平政権が憲法で明示された台湾の統一を改めて強調してきています。

 

中国が台湾との競争をさらに深めつつありますが、こうした中国の動向が国家としての中国による華僑(台湾や中国本土以外に住む客家)ネットワークに対するけん制の可能性に注目すべきです。このように、エコノミスト誌はこの中国への攻勢をアメリカやイギリス、オーストラリア、台湾、日本、そしてロシアも加わる予測をしているのかもしれません。

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