未来予測プログラム「ウェブボット」による2018年以降の予測①　「アメリカの主要マスメディアの破綻と日本のジャーナリズム」｜Atlasマンツーマン英会話

仮想通過の相場予想に特化している現在のウェブボットのレポートではカバーされていない幅広いテーマの予測が提示されています。当然、主催者はアメリカ人ということでアメリカ中心ではありますが、北朝鮮に関する興味深い予測もありました。

今回の予測のもっとも顕著な特徴は、ウェブボットにしては珍しく予測の内容がかなり楽観的で明るくなっています。仮想通貨の出現と拡大により、これまでの悲観的な予測が大きく変更されているようです。

例えば、アメリカではハリウッドのような映画産業で明らかになったセクハラなどの性的なスキャンダルの告発はこれからも続き、2017年に明らかになった告発はほんの始まりであって、2018年は大物が摘発され、本格化するという予測がなされています。そして2019年になると、そうした大物が法的に告訴され公的な立場からの排除が進み、次第にこの問題が落ち着き静かになるというものです。

この問題は、成人女性に対するセクハラの告発だけではなく、長年のように噂されている児童性愛が対象になります。これに対するアメリカ国民の反発は大きく、児童性愛の拡大は予想を越えており、多くの社会的地位の高いエリートは告訴されるというものです。この動きは2018年に始まり、2022年まで続き、社会を揺るがす大問題となるようです。

この告発の過程で、メディアが流すコンテンツが適切かどうかを審査する市民団体が誕生し、この団体はあらゆるメディアが放映する内容を審査し、子供に不適切なものがあれば告発することを目的にしています。児童性愛は絶対に許さないようにアメリカ国民の意識が変化しているので、この団体は政府も支持し、そしてディズニーのような会社さえも、監視と審査の対象になるわけです。

国民の不信を買うのはメディアも同じで、特にマスメディアの報道内容がフェークニュースとして告発されるケースがとても増え、告訴も増え、いくつかのマスメディアはそのような訴訟費用に対処できなくなり、受信料を引き上げざるを得なくなります。すると、さらに多くの視聴者が契約を打ち切るというような悪循環に陥り、消費者詐欺として告訴されるケースも出てきます。このような過程を通してマスメディアの多くは淘汰されてしまうというわけです。

現在、アメリカのトランプ大統領はフェークニュースだとして、SNSを通して日々、マスメディアと戦っていますが、最終的にトランプ大統領はこの戦いに勝つでしょう。なぜなら、これまで以上にアメリカ国民の意識が変わり、マスメディアに対する消費者詐欺の告発が増えるからです。

この動きは2022年まで続き、この影響はマスメディアの幹部やキーパーソンを排除するため、マスメディア側にこの問題に対処するための適切な判断ができなくなることが原因となり、CNNのような大きなメディアが破綻の危機に瀕することにもなりかねません。

このように古い体質のマスメディアの衰退とは反対に、最新テクノロジーの導入と経済が相互に刺激しあう状況の中でアメリカの既存の社会秩序も根本的に変化する可能性があります。トランプ大統領が成功させた新しい税制も完全に新しいものに置き換わり、2020年代はアメリカは実質的に新しい国として生まれ変わるというわけです。

このような歴史的な変化を主導するのは、やはり新しい意識を持ったアメリカ国民なのかもしれません。一方、日本でもゴシップは週刊誌やテレビなどの格好のネタになっています。昨年は、多くの不倫報道が大きく取り上げられ、連日報じられました。

嫉妬や不満を煽る記事は多くの日本人の共感を呼びやすく、出版不況の中でマスコミとしては部数拡大の道具としたいところです。しかし、こうした報道姿勢には、「何が正しいか」という善悪の価値判断は働いていないことがわかります。

記事が売れるかどうかばかりを考えすぎて、人の不幸を喜ぶかのような報道はもはやジャーナリズムとは言い難く、その反作用の一つとしてマスコミ報道による名誉棄損に対する損害賠償金額が高額化しています。

マスコミに対する損害賠償額は100万円以下が一般的でしたが、2000年頃から500万円以上に跳ね上がりました。こうした賠償金の高額化の背景には、名誉棄損記事やねつ造記事への批判の高まりがあるようです。

そもそもマスコミの役割や使命とは、真実と正義を求めるということなのですが、この役割や使命を果たすマスコミがあってこそ国民はその情報をもとに物事の価値判断ができるようになるわけです。

このウェブボットの予測は、今は順調でも不幸を煽る記事ばかりを発信していては、いつかは倒産という憂き目にあうことを日本のマスコミに突きつけているように思います。日本のマスコミは今、ジャーナリズムの原点に立ち返る必要があるわけです。