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2月5日に起きたニューヨーク市場発の株価暴落から数週間が経ちましたが、やはり株価の暴落は簡単には収束しないと、私は考えています。しかし、いつものように多くの金融評論家や市場関係者は、「もうすぐ平常に戻り、市場は安定する」などと、ポジショントークを展開しています。
根っからの体制派であり、売国奴の手先である主要マスメディアの「人間」たちは日本人投資家に損をさせるために存在しているといっても過言ではありません。彼らは、自分の願望としてもそう言うしかないようです。
私は、グローバルマクロを知らず、英語も理解できず、情報リテラシーを持たない限られた情報や知識で生きている普通の日本の投資家たちに伝えなければいけないと強く感じるようになっています。
要するに、再びニューヨーク市場発の暴落二番底、つまり地震で言えば本震がもうすぐ来るのではないかと考えています。だから、これ以上の甘い考えは捨てるべきです。しかし、バブル崩壊と言っても1980年後半の平成バブルのように数年は要する息の長いテーマであり、終わったかと思えばまた蘇ったりするといったことを何度も繰り返していくものです。
いすれにしても、明らかに1月末頃からの下落・暴落によって個人投資家や機関投資家も失ってしまったことで、昨年のような中・長期のブル相場の時のような勢いはもうできないようにも思います。
私は以前、金融投機で損をする恐怖心のことを経済学として研究し、ノーベル経済学賞を取った行動ファイナンス理論のリチャード・セイラー教授について書いたことがありました。
2017年度ノーベル経済学賞受賞者のリチャード・セイラー教授の行動経済学は、「人間は本当に変わらない」ということ
http://www.peters.jp/ba/future_direction/507.html
しかし、それよりも今重要ななことは、ゴールドマン・サックスなどの投資銀行や欧米のヘッジファンドが使っている株式取引AI（人工知能）による高速取引マシーンのCTAについて知ることだと考えています。
底値で買え、黄信号 日本株に「１兆円」売り圧力
2018/2/14 22:19日本経済新聞 電子版
「下値を拾おうとする投資家の行く手を阻むのが、ＣＴＡ（商品投資顧問）と呼ばれる海外のヘッジファンドの売りだ。機械的な売りで「二番底」への懸念が強まれば、株価反転には時間がかかる可能性がある。
「『底値で買え』ではなく『上値で売れ』」と、米ゴールドマン・サックスの株式トレーディング部門の幹部は先週、顧客の投資家に宛てたメールで警告した。変動率上昇による株価の動揺はすぐには終わらず、下げたところで買っても報われないとの意味だ。背景には、これまでの低い変動率と株高を前提に、先物の買い持ち高を積み上げてきたＣＴＡへの警戒感がある。まだ売り余力を残しているとみるからだ。」
CTA（Commodity Trading Adviseries ）というのは、高速で株式取引を行う究極のAIマシーンのことですが、現在、ニューヨーク市場での取引されている株の約70%はこのCTAが行っていると言われています。つまり、これがフラッシュ・クラシュを起こした張本人だったというわけです。
2月5日の暴落は、明らかにこのフラッシュ・クラッシュが起こしたもので、一時、前日比1600ドルの大暴落が起きました。日本では6日の午前5時頃でしたが、私もこの瞬間をただ茫然と見ていました。
ちなみに、ゴールドマン・サックスの推計によると、CTAは2月2日時点で世界の株式の買い持ち高を2100億ドルまで積み上げていたようです。その2月2日から始まった急落の後の約2週間で900億ドルと半分弱に減ったと報道されています。
時価総額の構成比率などから単純計算すると、日本株でも約1兆円規模の持ち高が残っていることになり、たとえ相場が落ち着いたとしても、上昇トレンドはもう終わったと判断して持ち高を減らせば、相場に下げ圧力がかかるわけです。
このようにCTA戦略を行う欧米のヘッジファンドは、「CTAは中期のトレンドを追うものが多く、下げが始まってから本格的な売りに転じるまで、1～2カ月かかることもある」と語っています。事実として、先週の日経平均が1000円、500円と下落した局面でもこうしたCTAによって起こったものだと考えられます。
このように、世界の金融市場というのはもはや人間が取引をしているのではなく、すでにAIが動いているだけでしかないわけです。こういうことを知らなければ、日本の投資家は生き残れるわけがありません。今までのように騙されて、滅んでゆくしかないのかもしれません。
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