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1859年を上回る被害をもたらす太陽嵐が、世界中の金融市場を終わりに導く可能性

日本のマスメディアには一つの決め事があります。特に、テレビ放送の現場で適用されているのが、まだ起きていないことについて憶測を報道し、社会に無用の混乱を巻き起こしてはならない、というものです。このことは一見するともっともらしく思えます。

 

しかし、リスク・マネジメントというのは、想定外の出来事に対して備えるからこそ可能なのであって、想定外の出来事を想定内にしようと努力することなく、すでに起きたことを報道するだけは、リスクを回避することができないわけです。

 

それにもかかわらず、日本のマスメディアはこの決め事に縛られてしまっています。だからこそ、タイトルに付けた太陽嵐については日本で報道されることは、これまでまったくなかったのです。それもそのはず、情報源がロシアであればそう簡単に信じることはできなく、しかも情報源がロシアに亡命し、本当に自由の身となったかわからないエドワード・スノーデンだというのでなおさら信頼できないわけです。

 

このコラムを読まれていたことがある方は、それ自体わからないことの事案だけにいつもそう思われても仕方ないという側面はあると思います。しかし、本当にただそれだけのことと片付けてしまっていいのでしょうか?

 

これまで巨額の信託財産を運用している機関投資家やファンドは、2008年のリーマンショックや2011年の東日本大震災でさえ乗り切ってきました。その際に、何を判断基準にしてそのように巧みな投資判断を行ったのかが気になるところです。

 

それが、いぶかしく思うかもしれませんが、日本有数のファンド会社の社長と出会い、私にだけこっそり教えてくれたことがありました。それは、彼が見ているのは太陽の黒点数だということです。そしてその数と動きを毎日チェックすることで、地球上の出来事との相関関係を推察し、それで最終判断をしてきたというわけです。

 

個人投資家からカネを集める時には、金利や経済指標などともっともらしいことを言っておきながら、実際には自然次第で大事なマネーの運用をしているわけですが、私もこのことを冷静に考えた結果、市場を見るにあたって太陽こそが大切なことだと理解することができるようになったのです。

 

太陽嵐とは太陽の表面上で巨大な爆発が起こし、それによって爆発的な太陽風(フレア)が放出されることによって、電磁波・粒子・粒子線が宇宙に向けて飛び出していく現象のことを指しています。当然、この強力なフレアは私たちの暮らす地球にも甚大な影響を与えることになります。

 

この太陽嵐が一体どのような影響を地球に与えるのかというと、歴史上で記録が残っている限りでは最大の太陽フレアが観察されたのは今から160年前の1859年でした。通常であれば粒子が地球に届くまで数日かかるところを計算するとたったの17時間で太陽嵐が地球を襲ったとされています。

 

その結果、世界中でオーロラが観測され、場所によっては夜なのに昼であるかのような状況になったことが知られています。当時、最も甚大な被害を受けたのは、使われ始めたばかりの電信施設でした。なぜなら、電信用の電線に通電していないにもかかわらず、太陽嵐からの充電により、放電が発生したからです。欧米諸国では通信手段としての電信は全面不通となり、大混乱となったようです。

 

そして2018年の現在、日本のマスメディアは不思議と太陽嵐について報道していませんが、アメリカ航空宇宙局(NASA)がその公式ホームページ上で重大な発表を行っています。陽極と陰極が太陽で反転すること自体は不思議なことではないようで、11年周期で起こるサイクルのことを太陽周期と呼ばれています。

 

現在は2008年から続く第24太陽周期の最中であり、NASAによる発表はあまり意味のないもののように思えなくもありません。そのせいで日本のマスメディアはこのことについて沈黙を保ったままです。

 

一方、世界中の金融市場が太陽嵐の被害を受ける可能性について海外では大きく報道されています。しかし、1859年の太陽嵐と全く同じような出来事が地球上で発生する危険性があるというわけではなく、その後の電気通信手段の革新を前提にした場合、巨大な太陽嵐が発生することになれば、1859年の比ではないほどの被害が生じることは目に見えています。

 

そしてそこで最大の被害の現場となるのが金融市場です。なぜなら、実物の紙幣として発行されているマネーは世間で流通しているマネーのほんの一部であり、ほとんどは電子データとして管理されているからです。

 

これまでは信用創造によって紙幣が流通することが可能でしたが、近い将来、日本でも紙幣としての日本円はたったの5%しか流通せず、残りの95%の日本円は、インターネットなど電気的な通信手段によってやり取りされ、決済されてるようになります。

 

ところが、そこに世界規模での太陽嵐が発生すれば、目に見えない電磁波や粒子線は世界中の至るところに張り巡らされた電気通信網の中に入り込み、そこでやり取りされている無数のデータを破壊し尽くす可能性があります。

 

その中には電子化されたマネーや有価証券がありますが、それらは容赦なく太陽からの目に見えないビームによって焼き尽くされていくわけです。しかし、多くの日本人は未だにそのような出来事が起きることを一切信じようとはしていません。

 

私すれば、このような日本人独特の楽天主義はリスクマネジメントを知らないレベルにあるだけで、結局、耳触りの良い愛国主義しか信じないということになります。テレビに評論家として登場している人たちの議論はエンターテイメントでしかなく、未来に向けた生き残りを考えるにあたっては顧慮に値しないことを知るべきです。

 

しかも、事態は外国に長く暮らした経験がない彼らの議論のように日本だけの話ではなく、日常的な経済評論界の現状を脇に追いやりつつ、私が皆さまにしてもらいたいことは、「あなたが世界のリーダーならこの太陽嵐という人智を超えた究極の事態を迎えるかもしれない時に金融市場で何をすべきか?」という点です。

 

そう考えた時、答えとしては「量的緩和によってマネーがじゃぶじゃぶになったことで解決されない既存の経済システムを決着させること」しかないわけです。アメリカのトランプ大統領であれば、天文学的な量となった公的債務をリセットするためにデフォルト(国家債務不履行)をし、まったく新しい通貨、そして経済体制への移行を宣言するはずです。

 

一方、ドイツのメルケル首相であれば、このままでは永続的に膨らむ債務を抱えたギリシャやイタリアなどとの関係をこれを機に断ち切り、同時にユーロをやめ、まったく新しい通貨、通貨圏の創造へと突進し始めるはずです。

 

そして、日本の安倍首相であれば、デフォルト宣言をしないで莫大な財政赤字を帳消しにし、何らかの秘策を打ち出すことで欧米諸国や中国との比較で日本が優位であることを示し、一気に世界の中心に躍り出ようとするはずです。

 

しかし、事はそう簡単には進むわけがなく、太陽嵐が吹きすさぶそのタイミングで大地震が起こり、経済が崩壊していくという、ありとあらゆるリスクが同時多発的に炸裂するかもしれません。それでは最後にその中で誰が生き残るのでしょうか。

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