金融バブルを膨張させ、トランプ大統領の任期が切れる2020年頃に金融メルトダウンが起こる|Atlasマンツーマン英会話,札幌,横浜,名古屋,大阪
Atlasマンツーマン英会話

 

金融バブルを膨張させ、トランプ大統領の任期が切れる2020年頃に金融メルトダウンが起こる|Atlasマンツーマン英会話

札幌、東京、横浜、名古屋、栄や金山エリア、大阪梅田エリアのマンツーマン英会話

Atlasの特徴レッスンコース・授業料一覧スクールを探す無料体験レッスン子供英会話Atlas KID'Sオンライン英会話

ホーム > すべての「人」へ、今、起きている本当のことをあなたに

金融バブルを膨張させ、トランプ大統領の任期が切れる2020年頃に金融メルトダウンが起こる

欧米諸国が金融メルトダウンを通じて画策しているのは事態の収拾ではなく、混乱の維持と拡大を通じた世界の刷新を行う可能性が濃厚であることです。アメリカはこの主導役であることをまずは認識することから始まると考えられます。

 

現在、アメリカではドッド・フランク法が抜け穴だらけになり、金融業界はサブプライム・ローンやコブライト・ローンといったバブルを膨張するような投資を増やしています。これらのバブル膨張で作られた巨額資金は、企業が債券発行した資金による自社株買いなどによって株式相場を吊り上げています。

 

アメリカ企業の自社株買いは、昨年より2割増しになっています。これまでアメリカの株価を吊り上げてきた日銀とECB(欧州中央銀行)による金融緩和は終わりに向かっていますが、代わりにトランプ大統領が仕掛けたバブル膨張が進み、株価の上昇傾向を維持しています。

 

株式や債券の相場の上昇は、政策的なバブル膨張が原因であり、景気が好転しているからでないことは間違いないようです。これまでアメリカでは、賃金上昇が景気好転の証拠だとされてきましたが、そうではないようです。

 

本当の賃金上昇の理由は、メキシコなどからの違法移民の流入を取り締まり、移民が減った分だけアメリカに住む労働者の実質的な総数が減り、企業は従業員の確保が難しくなって賃金を上げざるを得なくなったからです。また、一人のフルタイムを解雇し、二人のパートタイムを雇うと納税額が少なくなるような企業税制が意図的に採られたことも見かけ上のみの雇用増大をもたらしています。

 

実際には、アメリカの実体経済は悪いままで、例えばレストランの売り上げは2ヵ月連続で減少しています。映画の興行成績も3月は前年同月比30%の大幅下落でした。小売りは3ヵ月連続の売り上げ減で6年ぶりの減少になっています。

 

アメリカではクレジットカードの利用も昨年末に増えた後、急減しています。飲酒、麻薬、売春など悪いことにアメリカ人が使うお金の総額までが減っているところを観ると、アメリカの経済は完全に不況に陥っていると考えられます。

 

トランプ大統領の意図的な金融バブル膨張は、日銀とECBによる金融緩和の代わりとして出てきましたが、金融緩和よりも不完全な金融テコ入れ策だと考えられます。ドッド・フランク法の骨抜きなどによって金融業界に対して高リスクな投資を扇動した結果、金融機関は危険な資産を多く持つようになり、相互に信用できなくなり、銀行間の融資の市場金利(LIBOR)が上昇し続けています。

 

今年1月から銀行間の融資総額も急減していることで、LIBORの上昇は、連動してFRB(米国連銀)が利上げを行うしかない状況を生み出しています。短期・長期の金利上昇は、実体経済の景気の足を引っ張るだけでなく、ローンや債券の金利を上昇させ、サブプライムやコブライト・ローンのの返済不能や金融危機の発生に繋がりかねません。

 

バブル膨張による資金供給があるものの、株価はいつまた暴落するかわからない状態であり、10年もの米国債の金利は下がっており、米国債市場への資金流入が見られています。これは逆に株式市場からの資金流出になる可能性があり、日米欧の金融市場は不安定化しています。

 

バブル膨張は不動産市場でも起きています。サブプライムやコブライト・ローンは、住宅や商業地の不動産需要を拡大させ、アメリカ各地でリーマンショック直前に似た不動産価格の高騰を招いています。

 

市民が住宅を買えなくなり、家賃が値上がりし、商業地のテナント料が高すぎて店の儲けを出せない状態が拡大しています。例えば、人気スポットの一つであるニューヨークの中心地マンハッタンにある商店街にテナントが入らずゴーストタウンになっています。これはいずれリーマンショックのような不動産金融から始まるバブル崩壊に繋がるはずです。

 

トランプ大統領のバブル膨張策というのは、今だけ人気を保持して再選に繋げるための保身策にすぎないと考えることもできそうです。しかし、鉄鋼アルミへの関税や中国との貿易戦争やNAFTA、TPP離脱など自由貿易体制の破壊など、トランプ大統領の覇権主義放棄の全体像と合わせて考えると、バブルを膨張させて、自分の任期が終わる頃に金融メルトダウンの発生も見えてきそうです。

 

歴史を振り返ると、アメリカという国はこれまでイギリスやイスラエルといった諜報活動が得意な国に牛耳られ続けてきました。もはや覇権運営を乗っ取られないようにする方法として、アメリカが世界を単独で支配する覇権構造を壊し、覇権体制を多極化することしかありません。

 

多くの日本人が勘違いしていますが、覇権争いというのは単独覇権体制下で起きるわけです。そして、それをBRICS(中国やロシア、インドなど)のように多極化してしまえば、覇権争いもなくなるということになるわけです。

 

例えば、1951年当時のニクソン大統領は、金ドル交換停止によって経済面でアメリカの覇権主義を自滅させた後、日本やドイツを対米自立させようとしました。2001年には当時のブッシュ大統領はアメリカ同時テロ事件でイスラエルに乗っ取られたものの、その後のイラク戦争で意図的に自滅して中東覇権の喪失に道筋をつけ、同時にバブルを扇動して2008年にリーマンショックを起こし、アメリカの金融覇権を潰そうとしました。

 

そして、トランプ大統領はこのブッシュ政権路線を踏襲しているように考えられます。なぜなら、ブッシュ政権が無茶したおかげで、トランプ大統領が無茶を言うほどアメリカの信用が下がり、多極化が進む構図になっているからです。

 

トランプ大統領は、中国からの輸入品に高関税をかけ始めていますが、中国はこれに対抗し、石油輸入など自国の貿易決済をドルから人民元に変えていく動きを強めています。米国覇権主義の外に非米的なグローバル経済システムができているわけです。

 

これは、明らかに欧米諸国が金融メルトダウンした後の世界にとって重要な代替システムとなりそうです。中国やロシアなどより多くの国々が貿易でアメリカに依存しなくなり、米ドルや米国債が必要なくなり、米国債からジャンク債までの金利上昇傾向がこれから進んでいくわけです。

 

こうした流れと同期して、トランプ大統領が膨張させたアメリカの金融バブルが2019~2020年に崩壊し始め、金融バブルの崩壊とともにFRBが金融緩和とゼロ金利を再開し、アメリカ経済はその後しばらく延命しますが、トランプ大統領の任期末にあたる2020年にはデフォルト(国家債務不履行)になると予想しています。

 Atlas CEO ピーター・ヨネナガが教える「倒産・休廃業(解散)を防ぐ英会話スクールの経営分析コラム」 Atlasマンツーマン英会話への転校をご希望の方に「大手英会話スクールのやめ方・中途解約方法」
生徒さんの声レッスン体験談
入会までの流れはこちら
無料体験申込はこちらから
ページのトップへ

Copyright Atlas Corp.All right reserved.