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デフォルト(国家債務不履行)を2020年に行うため、まずは日経平均は3万円以上に吊り上げられる可能性①

「これから世界が変わるためには、まずは日本で史上空前の資産バブルが起こります。」と言うと、必ず「それではアメリカの覇権主義がついに終わるんですね。米ドルが崩壊するのはいつですか?」などと返ってくるパターンがあります。

 

2013年からコラムを書き始めた私は、「これから一体何が起きるのか」という一点だけに絞って私も恥ずかしながら最初はそう考えていました。しかし、アメリカがそんな単純なことで崩壊することはないわけです。

 

なぜなら、欧米の統治エリートたちがかなり前から知っていたことは、2014年頃から太陽黒点数がみるみる減少し、寒冷化に切り替わることで世界がある時を境にしてデフレ経済化するということです。2018年5月現在、SWC宇宙天気情報センターによるデータでは、驚くことに6月にも全く太陽黒点が出ないという予測です。

 

http://swc.nict.go.jp/sunspot/
今後12か月の太陽黒点数の予測値へのリンク画像です

 

人類史上、稀に見る暖かさに恵まれた20世紀では、欧米の統治者たちはその暖かさによって活発に経済活動に勤しむようになった人々に対し、これまでマネー(通貨)を次々に印刷することで経済活動を拡大させてきました。つまり、インフレ経済拡化を続けてきたわけですが、それが限界に達することにようやく気づいたようです。

 

そのインフレ経済の中心に陣取り、指揮をとっていたのはシティー・オブ・ロンドンでした。この金融街の住民はもともとはユダヤ人であり、同時にその一部が中世にイタリアへ移住してから、ポルトガル、スペイン、オランダへと辿りつき、結果的にシティー・オブ・ロンドンからアメリカというファンド国家を操作してきたわけです。

 

したがって、アメリカは彼らの経済植民地であり、何かあった時に身を守るための盾のような存在に過ぎないことを認識しておく必要があります。要するに、イギリスとシティー・オブ・ロンドンがアメリカの主体ということなのです。

 

世界がこれからデフレ経済化していくことに真っ先に気が付いたのもこのユダヤ人たちで、今から15年ほど前の2003年頃にはその後に起きることを予測し、準備し始めたわけです。そしてその時、ユダヤ人たちが目を付けたのが日本でした。

 

しかも、そこで世代のボリュームゾーンである団塊ジュニア世代(1972年前後生まれ)だということからユダヤ人たちは私たちに対して密かにアプローチを開始しています。なぜ団塊ジュニア世代に目を付けたのかには理由があり、それは国富に富んでいる共産主義国家の中国とは違い、日本は自由主義国家で、さらに10年後には平均年齢に差し掛かるからというものです。

 

それまでのインフレ経済が限界点を越え、一気にデフレ経済化が進む中、最も有利なのは日本のような金満国家です。なぜなら、モノ(商品)の値段が安くなる(デフレ)中で好きなものをどれだけでも買いあさることが出来るからです。

 

つまり、自由にモノが買え、その上、莫大な国富を抱えているとなれば日本がそうした立場に躍り出ることは十分に考えられ、ここでユダヤ人たちは二つの選択肢を迫られることになったわけです。

 

一つは、私たち日本人が自分たちの優秀さに何かの拍子に覚醒し、自らの意思で動き始めた場合に備え準備しておくというものです。この時、日本は1980年代のバブル期のように怒涛の如く世界中を買い始め、圧倒的な力を誇示していくことになります。

 

しかもバブルの大失敗を踏まえているだけに、それなりに巧みに動き回る可能性があり、そんな私たち日本人が覚醒する前にある程度関係性を持っておき、いざという時に日本を助けているというポジションを確保しておくという選択肢があります。

 

これに対して、欧米諸国の経済もデフレ経済化へと転落していくのであれば、徹底して富を日本から奪い、私たち日本人が気づかない間に日本を機能不全にしておくしかありません。働き盛りの団塊ジュニア世代は事実として、不思議とマスメディアによって無視され続けています。

 

以上のような2つの選択肢の大前提としてユダヤ人たちが目を付けたのは、日本が抱えるいびつな人口ピラミッドです。団塊の世代(1948~1950年生まれ)が断トツに多い日本が危機に陥ったのはこの世代が65歳となる2012年頃からでした。

 

なぜなら、この世代が2012年から基礎年金を受け取り始め、2015年にこの世代の全てが年金受給者となった段階で、日本の国家財政は危機の時代を迎えることになったわけです。ちなみに、現在までの公的債務残高は対国内総生産(GDP)比で250%以上になっています。

 

にっちもさっちもいかなくなったところで、果たして日本人は覚醒するかどうかですが、特に国民経済を立派に担う人数と能力を持った団塊ジュニア世代が覚醒し、動き出すか否かが焦点となっているわけです。

 

もともとユダヤ人たちが創り上げた世界の金融資本主義の中心が金融街シティー・オブ・ロンドンですが、2013年頃までは日本へと殺到する勢いを表向き見せてはいませんでした。しかし、こうした流れがいきなり変わったのは2014年頃でシティー・オブ・ロンドンから人が直接、東京に出向いてくることがいきなり決まり始め、同時に新しい金融商品が提案され始めました。

 

しかもその金融商品で提示されている条件が買い手である私たち日本人にとって条件が良すぎることで、シティー・オブ・ロンドンは私たち日本人と関係性を構築しようとしているように見えました。ただ、いつものようにこうした流れとして気づいた日本の政官財エリートたちは数人しかいなかったようです。

 

特に、金融機関に所属している人は何も感じることはなく、政治家はアメリカを意識した国家安全保障会議(NSC)の設置が議論されたものの、シティー・オブ・ロンドンの動きを議論する人は皆無だったようです。

 

このように日本株市場で日本人投資家が目の前の株高を見てもいつも半信半疑で、さらに大量の株式を売却してしたところを外国人投資家に買われているわけです。なぜなら、日本を仕切る国内のエリートであっても、現在と未来に関する認識はそれ程度のものだからです。

 

日本人の個人投資家と機関投資家はこぞって日本へ投資する外国人投資家たちを市場で意識しながらも大きく動くことはないようです。

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