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デフォルト(国家債務不履行)を2020年に行うため、まずは日経平均は3万円以上に吊り上げられる可能性②

このままではいつものパターンが繰り返されてしまうような気がします。1980年代に起きた平成バブルとその崩壊を当事者として経験した投資家には、これから何が起きるのかをはっきりと分かるようです。

 

彼らの一部は、追い詰められた日本の個人投資家が外国人投資家たちによって高値に釣り上げられた日本株にある時点から群がり始め、買い占めていくことを予測しています。

 

データによると、2016年9月頃から外国人投資家たちは大量の日本株を購入していて、短期であれ、30%以上は利益を得ることを彼らは目標にすることを考えると、実に日経平均3万円まで釣り上げることを目標にしている可能性があります。それに目のくらんだ日本の個人投資家たちがある時から我先に殺到し始めるわけです。

 

一方、外国人投資家たちは予定通りに高値で次々と売り抜けていき、そして哀れな日本の個人投資家が気づいた時には市場には誰もいなくなっているわけなのです。その後、転売先を失った日本の個人投資家の間ではいつものように激しい叩き合いや騙し合いが行われ、最後は不運な弱者たちが富を奪われて終わる、といういつものパターンなのです。

 

私がアメリカを自分の意思で飛び出して、日本で10ヵ国語のコースを持つ語学スクールの経営者として同胞である日本人に対して訴えたいことは、欧米人の本当の顔についてなのです。皆さん、本当にこのままで良いのでしょうか?

 

欧米諸国がやり過ぎたインフレ経済化の反動によって、激しいデフレ経済化へと欧州諸国から順番に追い込まれていく中、異次元のインフレ誘導を始めたのが日本なのです。しかも財政危機が2015年にもピークを迎えることも知っており、政府・日銀は焼石に水とわかっていても日本国民の年金資金を使って官製相場を演出しつつ、政府保有資産(国有地、政府保有株)を大量に高値で売却し、歳入を稼ごうと必死になっています。

 

国内がデフレになり、株価のボラティリティー(乱高下)が徐々に無くなり始めた欧米諸国を尻目に、他に行き場所がなくなった外国人投資家たちが一縷の望みをかけているのが日本政府による自作自演の資産バブルなのです。

 

本来であれば、イランの核問題に関する7か国協議の合意を不服と考えたイスラエルがサウジアラビアを誘ってシリアやイランに対して攻撃を加え、中東大戦争を始めるというシナリオも欧米諸国のリーダーたちの中では、思い描かれていたはずでした。

 

結果的にこれは先送りされ、少なくとも2019年までは猶予が見られるようになっています。ということはそれまでの間、外国人投資家たちは出遅れた日本のインフレから少しでも利益を得ようと日本に殺到するのは目に見えていたわけです。

 

しかし、表向きはマネーの乱舞する日本バブルに酔いしれているかのように見える外国人投資家たちの向こう側には、2002年頃から長らく日本と私たち日本人を見つめてきたユダヤ人がいることを忘れてはいけないようです。

 

なぜなら、このような資産バブルが繰り出す千載一遇のチャンスが持つ意味について、私たち日本人が覚醒しなければ彼らは計画を変えてしまい、2020年を待つことなく日本を叩き潰してしまうかもしれないのです。そして日本の現状は、もはやビジネスどころではなくなり、真っ先に解くべき課題はいつまでも気づかずに動かない私たち自身の頭の中に転がっていくしかないわけです。

 

問題は、私たち日本人が覚醒するかどうかです。そして答えを出すのは私たち自身にかかっています。2018年という日本の資産バブルの年を迎えたばかりだからこそ、今そのことを声を大にしてここに書いておきたいと思いました。

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