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これから日本が世界の中心になるという主な理由として、「日本以外の国々が崩壊し、世界で日本だけがまだマシな社会状況を維持することで、セーフ・ヘイブン（安全回避地）の役割を果たす」という予測があります。
いつものように日本のマスメディアはこのことを一切報道しないため、今後、私たちは英語や外国語で書かれている海外の報道を取捨選択しつつ、情報リテラシーを磨き、自分自身を保っていく必要があるというわけです。
この数ヵ月の間、ヨーロッパ各地でイスラム系移民が急増し、崩壊に向かっているという報道がされています。具体的に、イスラム系移民たちはヨーロッパ各地の大都市に集まり、自分たちの街であると強く主張しながら徐々に侵略しているという内容で報じられています。
ただし、イスラム系移民たちは、決して軍隊としてヨーロッパを侵略しているわけではなく、はっきりとは見えにくいのですが、小集団によるテロ活動によって、特に大都市は完全に乗っ取られつつあるようです。このような酷い状態のヨーロッパに一体誰が移住したいと思うのでしょうか？
このような状況の中、ヨーロッパ諸国の中でも人口が多く、しかも経済規模が大きいイギリスでは、2年前に国民投票によって「EU離脱宣言」を行ったのにも関わらず、保守党の政治家がイギリスの納税者を騙したために、EU離脱が実行されない状態に陥っていると報じられています。
イギリスの首都ロンドン市では、数年前にイスラム教徒の市長が誕生しました。そのロンドン市のカーン市長が「イスラム系テロリズムは多文化と多様性を象徴する大都市ロンドンの暮しの一部となっている」と発言したことは現地ではかなり有名になりました。
実際に、EU離脱宣言のちょうど4年前に当たる2012年以降、イギリス生まれの白人イギリス人はロンドン市全体でマイノリティー(少数派）にまで人口比率を減少させているようです。
一方、フランスやドイツなどでも、メルケル首相のような愚かな移民政策によって、アフリカや中東からヨーロッパの福祉サービスをあてに、ヨーロッパ全域に流入しているイスラム系難民を大量に受け入れたことで、シェンゲン協定（ヨーロッパの国家間ではパスポート・チェック無しで国境を越えることを許可する協定）は破壊されてしまったといわれてます。
こうした国境でのパスポート・チェック無しでイスラム系難民を大量に受け入れた結果、ヨーロッパではイスラム系移民たちによる犯罪が急増し、多民族が集まるヨーロッパ社会の分裂と崩壊が起きており、すでにコントロールできない状況になっています。
極端な多文化社会を強要した結果、具体的に何が起きているかというと、ロンドン市では銃やナイフの所持は法的に禁止されているにもかかわらず、ナイフでの殺傷や強盗が急増していると報じられるようになったということです。ロンドン市では、すでに2018年の犯罪率が史上初めてニューヨークの犯罪率を上回っているようです。
具体的には、宅急便の運転手ですら一軒家に荷物を届けるのを拒否するほど危険な進入禁止エリアが複数あるというわけです。さらに、2017年にはナイフを使った強盗事件の9割が未解決のままとなっているようです。
ロンドン市とその近郊では、隅々に監視カメラが設置されているにもかかわらず、犯罪捜査がうまくいっていないようですが、そもそも地元のロンドン警察は、意図的にイスラム系移民たちの犯罪捜査を行っていないという話もあります。
ロンドン警察は、その多くを軽犯罪と見なし放置する一方、通報した白人イギリス人が「黒人・アラブ人」と特定したことを理由に、逆にヘイトスピーチ法に違反していると攻め立てるというわけです。
現在、カーン市政のロンドン市では、殺人や強姦、そして凶器を使った強盗は軽犯罪と見なされていますが、それよりも警察が最も重視しているのがヘイトスピーチだとされているようです。特に、もともと住んでいた白人イギリス人が後からやって来たロンドン市の保護下にあるイスラム系移民たちにヘイトスピーチを行った場合、最も厳しい取り締まりや処罰に対象となるというわけです。
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