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世界中に存在するお金(マネー・通貨)の基になる簿外資産(オフ・バランス・アセット)③ 「東京で米朝首脳会談が開催されるか、開催が行われない可能性」

簿外資産という表のマスメディアが伝えない情報を前回書きました。現金化される本来のルート、現在、雲南省にある簿外資産(オフ・アセット)がますは日銀を通し、日本円にしてから世界中の必要な個人に行き渡るように正常化されるプロセスが、今世界で起きています。

 

そのカギとなるのが、北朝鮮の動きだということになります。国家としての中国ではなく、現在の漢民族ではなく、祖先を契丹(キタイ)に持ち、日本の皇室と元々は同族であることも前回書きました。

 

その契丹人の由来は現在の北朝鮮と中国の国境付近にあるとされているわけです。つまり、朝鮮民族と契丹民族も極めて近しい関係にあったと言えそうです。そして、金一族ではない朝鮮民族の元々の国体勢力もこの国境あたりを根城にしているということです。

 

歴史を振り返ってみると、現在の中国にあたる歴代の王朝は、その莫大な資産をセーフ・ヘイブン(安全回避地)として日本と朝鮮半島に退蔵したと言われています。北朝鮮に対して、習近平主席を筆頭に中国政府が腫物を触るように慎重に接しているのもそのためだと思われます。

 

一方、1980年代前半に簿外資産のもたらされるルートを歪めたのが、当時の総理大臣で自民党清和会に所属していた風見鶏こと中曽根首相一派であったというわけです。彼らは横領した莫大な簿外資産の一部を、北朝鮮経由からスイスやオーストラリアで資産運用させ、自らの用途に使用しました。

 

現在、トランプ大統領のアドバイザー役を買っているキッシンジャー元国務長官はその中曽根一派に日銀を通し、日本円にして拠出する簿外資産を横領する方法を教えたとされています。その理由は、日本の皇室を排斥しようとしたものと思われます。実際に、昨年8月には安倍政権と皇室とのヒッチが起きていました。

 

しかし、各国の王族たちも日本の皇室が思うようにコントロールできないため、キッシンジャーを使用人として用いる国際金融資本と連携して動いているように見えます。当然、第二次世界大戦で日本が標的にされたのもそのためだと考えられるわけです。

 

さて、グローバル・コミュニティーでは、2018年から日本が主導権を持つことで世界中の王族たちが合意し、そのために簿外資産を使うことに決まりましたが、簿外資産を途中で横領されていることでうまく資産を拠出できないと言われています。

 

その大きな理由の一つに、安倍首相が辞任しないことがあります。安倍政権がいつまでも継続されていることでそのために正常化されるべき簿外資産の還流ルートが修正されないということです。しかし、これまで優柔不断なトランプ大統領もようやくCIAの指示に従うようになり、基本的に正常化する方向で動いています。

 

まずは、トランプ大統領が中国の習近平主席に簿外資産の話を納得させ、安倍政権から流れてくるお金で弾道ミサイルを撃っていた北朝鮮の金正恩とお互いに会合を持つことである程度理解させることができたと思われます。

 

しかし、3月に突然来日したオバマ元大統領は、安倍首相に頼んで簿外資産を勝手に現金化して、金正恩に渡しているという非公開情報もあるわけです。これは重大なルール違反ですが、アメリカも一枚岩でないことの証だと言えるでしょう。

 

3月に起きた誰も説明できない1ドル104円台までの円高というのは、簿外資産の拠出がなされたからであって、「今すぐ世界に対する非行を止め、懺悔をするか、さもなくば全てを失うか、どちらかを選べ」という最後通告のようにも見て取れます。

 

これに聞く耳を持たない場合、安倍首相には最大の屈辱の時が待っているのかもしれません。そして欧米諸国の王族たちは、安倍首相とその背後にある実質的な勢力にはもはや選択肢が他に残されていないことを知っているようです。

 

だからこそ、「円高=簿外資産」が日本を経由してグローバル社会全体に拠出されることへの期待感から、その導線である日本の株式市場での高騰を演出することになるというわけです。したがって、いよいよ私たち日本人が今後何をすべきかが問われているということです。

 

その後、4月に入ってから金正恩もオバマからの200兆円によって幾分余裕が出てきたことから、温和な外交手法に切り替えるようになり、4月末には国境にある板門店(パンムンジョム)で南北首脳会談を行いました。

 

このように、欧米諸国の王族たちや日本の皇室が裏で糸を引く中、この先を見通すのは極めて困難ですが、日本を中心とした新世界秩序が実現するためには、北朝鮮の体制変更が必要不可欠となっているということです。

 

まず、そのためには米朝首脳会談が東京で開催されることが望まれます。なぜなら、本当の問題は北朝鮮でなく、日本、つまり、なかなか辞任しない安倍首相、そして自民党清和会話にあるからです。

 

さて、このように簿外資産の正常化を進めようとする勢力は、CIAの影響下にある文春と新潮を使い、政治家に対してスキャンダル攻撃をしていますが、敵もさるもので横領した簿外資産の一部を使い、関係各社にお金を配りまくることその場を凌いでいるようです。

 

ここではっきりと言えることは、トランプ大統領と金正恩による米朝首脳会談が東京で開催されるなら、正常化に一歩進んだ、ということだということしかないわけです。

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