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2024/4/25 21:00
今、起きている本当のこと
本日、2024年4月25日をもって札幌駅前LSの教室を閉鎖し、カフェとオンラインでレッスンを継続することになりました。
2020年2月にコロナ騒ぎ（鈴木直道・北海道知事が緊急事態宣言を発令）を引き起こされ、運営そのものが危機的な状態にありましたが、何とか4年持たせることができたのは会員と保護者の皆さま、講師、そしてスタッフのおかげであり、感謝を申し上げます。
「週末ぐらいには見頃」桜前線ついに道北到達 旭川市で平年より10日早く開花を観測 札幌では満開を発表
(出典:2024年4月24日 HTB NEWS）
今年の春は寒く、札幌市では気温がなかなか上がらないせいで、桜の開花が少し遅れていたようですが開花が発表されました。近くの公園でもソメイヨシノが咲き始め、これから藤やライラック、梅の花なども咲く良い季節となります。
メッセージとコラムはゴールデンウィーク後の5月8日まで休ませて頂きますが、いよいよ情報リテラシースクールを札幌市西区福井で開校する予定です。道内や札幌市内に住んでいて時間のある人たちは、今の時代の重要な話をしますので是非注目してください。 |
2024/4/25 17:00
語学学習のためのメッセージ
実は、英語ネイティブというのは日本人が話す英語に完璧さを求めてません。むしろ、日本人に意見がないことに不安を感じています。
彼らが、求めてるのはあなたの意見であり、何かコミュニケーションを取ろうとする姿勢です。その証拠に、日本人は外国人の日本語が単語や接続詞が誤っていても、前後の文脈で理解しようとします。
結局、自信を持って相手に話すだけでも、以前より伝わりやすくなるわけです。声のトーンや大きさも重要で、英語ネイティブ同士も聞き取れないことがあり、改めて聞き直すのは当たり前で、それよりも相手に通じないことを恐れることでさらに伝わりにくくなるものです。 |
2024/4/25 13:00
今、起きている本当のこと
不吉な「ほとんどトラ」のハリウッド映画「Civil War（内戦）」から読み解くトランプ現象を生み出したアメリカの絶望
(出典:2024年4月24日 現代ビジネス）
1775年に始まったイギリスとの独立戦争で、アメリカはフランスやロシアに助けられて国際的に優位に立ったという歴史が残っています。
そして、1783年のパリ条約でついにイギリスはアメリカの独立を認めました。しかし、首都ワシントンD.C.だけは陰でイギリスが支配し続けており、そもそもアメリカの本当の統治者はイギリス王室なのか、それともロックフェラー家なのかはっきりしていません。
「来年は独仏間で戦争、米国で内戦勃発」、ロシア前大統領が予測
(出典:2022年12月28日 Reuters）
2022年末、ロシアのメドベージェフ前大統領は「アメリカでは内戦が勃発し、実業家イーロン・マスク氏が大統領に就任する…」との予測を示していました。実は、1867年にアメリカはロシアの植民地であったアラスカ州を720万USドル（現在の貨幣価値で約1億5000万ドル）で購入しています。
つまり、これからアメリカ国内で内戦を仕掛けるのはロシアであり、さすがのドナルド・トランプでさえどうしようもないことが起こる可能性があります。世界の激動はアメリカから始まり、最後に日本にやってきます。 |
2024/4/24 21:00
今、起きている本当のこと
各メディアによる世論調査では、岸田政権の支持率は軒並み20％台を回復したと報道していますが、支持率が上がる政策を一度も実施していないことからデータの改ざん、ねつ造であることがわかります。
政党支持率「支持政党ない」41.3％ NHK世論調査
(出典:2024年4月8日 NHK NEWS WEB）
特に、NHKが実施した世論調査では年代別の自民党支持率で70代以上だけが6％も上昇しており、他の年代は軒並み横ばいか下落しています。また、政党支持率についても報道していますが、野党を合計しても21.4％で自民の28.4％に届かないと説明しています。
さらに、無党派層が41.3％ということで政治への関心の低さが目立っています。つまり、この無党派層が次の選挙で投票所に足を運び、自民党以外の政党や候補者に投票すれば政権交代も夢ではないということです。
「自民一強」の次は「第2自民党」？野党の模索は日本政治の進化か閉塞か
(出典:2023年9月26日 DIAMOND online）
次の衆議院選挙では、絶対に自民・公明党の連立与党の過半数割れを実現しなければ、また多くの国民が殺されていきます。しかし、「野党にも自民党の別動隊が多数存在」しており、政権交代しても同じ構図が続けられることも考えられます。
そもそも、自民党への支持率が高すぎる理由は、野党のままでも国会議員として高報酬と高待遇、そして政党交付金が貰えるので、何も変えないほうが楽だと考えているからです。 |
2024/4/24 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本では勘違いしている方が多いですが、英語が下手なことを気にする必要などありません。日本の公用語は、日本語なのだから当たり前のことです。
実は、言語や文化が優れているほどその言語独特の表現があり、多国語に変換しにくいと言われています。私は、ドイツ語やフランス語、スペイン語、そして日本語はその典型であるように感じています。
「グローバル」や「インターナショナル」と言ったところで、最終的に重要なのはその個人の知識と経験です。そこを押さえながら自分の目的が一体何かと考えていくことで、英語の学習方法は簡単に見つかります。
結局、ここまで来ると年齢など関係なくなり、若い人は特に自分が携わっている専門分野を深く理解することが重要になり、それから英語の4技能ができることが求められています。 |
2024/4/24 13:00
今、起きている本当のこと
「核のフットボール」とともに被爆地を訪問したバイデン米大統領、沈黙ににじむ葛藤とは
(出典:2023年5月2日 読売新聞）
ちょうど1年前、日本の広島県で開催されたG7サミットでは、大統領専用車から降りたバイデンに黒いカバンをもった軍人が随行していました。
通称「核のフットボール（Nuclear football）」と呼ばれていますが、中には現職のアメリカ大統領が核攻撃を承認するための装置が入っていると言われています。しかし、実は本物はトランプ大統領が持っています。
だから、核戦争が起きることはありませんが、アメリカではこれからハイパーインフレで米ドルが崩壊し、大混乱の中で暴動や内戦が引き起こされる可能性があります。また、最初にテロ事件を引き起こすのは不法入国したテロリストたちです。
今後の大規模地震は？日本地震予知学会の会長に聞く“警戒エリア”
(出典:2024年4月21日 Youtube@ANNnewsCH）
さらに、ロシアやイランのせいにした自作自演のサイバー攻撃も引き起こされ、大規模な停電や断水で身動きできなくなることもあり得ます。日本でも震度6以上の地震が立て続けに起きていますが、水や食料などを備蓄した上でショーを楽しむ余裕が欲しいところです。 |
2024/4/23 21:00
今、起きている本当のこと
「もう我慢の限界」京都の“観光公害”は今後撲滅できるのか？いま問われる日本住民の主体性、“観光地化”を拒否する選択肢もあるのか
(出典:2024年4月14日 Yahooニュース）
コロナ後も、多くの外国人観光客が日本各地を訪れていますが、中にはマナーの悪さに印象を悪くした日本人も居ると思います。
バルセロナが｢観光客削減｣に踏み切る事情 世界屈指の観光都市が抱える悩み
(出典:2017年3月25日 東洋経済ONLNE）
しかし、スペインのバルセロナは2017年頃から「観光客削減」に踏み切って7年が経ち、20％が地元住人で、80％が観光客という状態を何とか変えようとしています。
結局、スペイン経済は貿易で失敗し、観光で外貨を稼ぐしかなくなったことが原因です。今、日本もスペインのような状態になりつつあり、これからさらに観光業に依存するようになれば地元住民の生活が脅かされます。
「岸田首相、再選狙うなら６月解散」 山崎拓氏が指摘、過半数割れで自民分裂も…【解説委員室から】
(出典:2024年4月22日 時事通信）
近い将来、日本は観光業も頭打ちになる可能性が高く、自民党以外の政党が政治的に構造転換していかなければ全員共倒れになるかもしれません。だから、岸田政権は解散総選挙に持ち込もうとしているわけです。 |
2024/4/23 17:00
語学学習のためのメッセージ
通常、本当に必要に迫られれば、「英語が下手」とか「恥ずかしい」などとは言っていられなくなります。
「英語ができなければ明日はない…」くらいに追い込まれれば、様々な学習方法を必死で試そうとするでしょうし、その中で自分に最も合ったやり方も見えてくるものです。単語も文法もわからない状態で英会話をすることは無理があります。
また、すでに単語や文法、例文も頭に入ってるのに関わらず、日本人の英会話講師から英会話を教わり続けるのも効率が悪いわけです。そういう意味では、適した勉強方法を提案してくれる「マンツーマンレッスン」が必要であることは誰の目にも明らかです。 |
2024/4/23 13:00
今、起きている本当のこと
イスラエル首相、ハマスに圧力「数日以内」 ラファ侵攻念頭か
(出典:2024年4月22日 朝日新聞）
今後、イスラエルはAIを使ったガザ北部とヨルダン川西岸の一部を占領するものと思われます。そして、パレスチナ人はガザ南部ラファに追い込まれることになりそうです。
また、イスラエルとイランの紛争は一時的に停戦しますが、イランでは最高指導者のハネメイ師とライシ大統領のどちらかが暗殺（未遂）されるテロ事件が引き起こされ、反体制運動によってイスラム原理主義体制が崩壊する可能性があります。
イラン南東部で反体制派と治安当局衝突 27人死亡
(出典:2024年4月4日 テレ朝news）
もしクーデターが成功すれば、1979年のイラン革命以前の政治体制に戻り、再びパフレヴィー朝の統治が始まってでシャー（皇帝）が復権することになるかもしれません。テロ事件については、夏季オリンピック開催国のフランスでも偽旗作戦が起きます。
パリ五輪まで100日 競技場外の開会式に高まるテロの懸念
(出典:2024年4月17日 朝日新聞）
さらに、イギリスやカナダでもテロ事件がおきますが、最も怖いのはコンサート会場やスポーツのスタジアムで銃乱射されることです。最悪なのは、ドローンに生物化学兵器や放射能物質がばら撒かれることです。 |
2024/4/20 21:00
今、起きている本当のこと
ガザの死者、３万３８４３人に パレスチナ保健省
(出典:2024年4月17日 CNN）
イスラエル軍によるカザへの攻撃はAI（人工知能）によって行われている可能性が高く、無差別爆撃ですでに3万4000人を超えるパレスチナ人が殺害されています。
特に、そのうちの4割にあたる7000人は子どもであり、情け容赦ない無感情な所業は人間技とは思えません。当然、イスラエルに対して世界中の人々は抗議していますが、シオニスト（ネオナチ）であるネタニヤフ政権の閣僚や軍高官たちは人間以下の獣です。
ガザの３万７千人を標的化：AIマシーン「ラベンダー」の存在明らかに イスラエル独立メディアが調査報道
(出典:2024年4月9日 Yahooニュース）
実は、イスラエル政府はパレスチナ人のほとんどを監視カメラで顔認証登録しており、その情報をAIに追跡させています。本当のターゲットはハマスの幹部や戦闘員ですが、携帯電話のSIMを入れ替えるハマスに手を焼いているとのことです。
そうした中、イスラエルの兵士たちはハマスの戦闘員かどうかを手動で確認せず、AIが自動的に精密誘導爆弾で攻撃するということです。つまり、家族や友人など一般市民が巻き添えになることをイスラエル軍は容認しているわけです。 |
2024/4/20 17:00
語学学習のためのメッセージ
日本で英語学習を行う際に、改めるべきことの一つが「単語の暗記」であるように思います。ひたすら、英単語を覚える意味などないということです。
覚える必要があるのは、英単語ではなく、その例文です。前後関係が全くない単語だけ覚えても苦しいだけで途中で挫折してしまうわけです。例文を覚えるというのは、英語の使い方を覚えることです。
英単語だけ覚える人は、その並べ方を自分で独自解釈し、自分で編み出した英語を話そうとするので相手に通じなくなります。私たちAtlasのお勧めは、単語帳に掲載されている例文を覚えることです。
「暗記する」こと自体が受験勉強に近いニュアンスがありますが、例えば数学で「公式の意味を知らずに数式だけ覚えても意味がない」のと全く同じ現象です。例文を覚えていくことで、公式を自分で導き出せるようになり、応用もできるようになります。 |
2024/4/20 13:00
今、起きている本当のこと
株価 一時1300円以上の急落中東情勢の緊迫化懸念で全面安に
(出典:2024年4月19日 NHK NEWS WEB）
一部メディアは、「株価上昇で日本が経済成長を取り戻した…」と報道していますが、同時に賃金が下がり、物価が上がるという素直に喜べない状況に日本は立たされています。
金投資ブーム、現物ETF価格にひずみ 東証が注意喚起
(出典:2024年4月18日 日本経済新聞）
ただし、日本の株式市場は絶望的なわけでもなく、円安で金（ゴールド）価格も順調に最高値を更新し続けています。近隣諸国を見回しても、台湾は中国の脅威にさらされており、韓国は北朝鮮との関係をさらに悪化させています。
その結果、有事リスクの少ない日本が世界中の投資家たちから見直され、大勢の観光客と巨額の投資が入ってくるようになりました。しかし、不動産バブルが崩壊した中国から日本へ資金逃避しただけであり、日本には未来を感じさせるほどではありません。
国の基金 15事業を廃止へ 5400億円余を国庫に返納政府
(出典:2024年4月18日 NHK NEWS WEB）
一方、一般的な日本人は無能で無謀な政府や自治体の政策には関与せず、自立して生きていく方法を身につけておく必要があります。「合法・非合法の賄賂」を受け取っている国会議員や知事、市長、そして大企業幹部たちは、これから都市再開発や半導体工場建設などの計画を全て失敗させます。 |
2024/4/19 21:00
今、起きている本当のこと
安倍元首相“トップダウン”の罪…「機能性表示食品」導入決定に消費者庁もブチ切れていた！
(出典:2024年4月2日 Yahooニュース）
問題となっている小林製薬の「紅麹」 を用いたサプリメント商品ですが、これまでは「機能性表示食品」として効能効果が高いと発売されていました。
そもそも、機能性表示食品という位置づけは、2015年にアメリカと経団連が安倍政権に圧力をかけ、悪名高いアベノミクスの成長戦略・規制緩和の一環として導入されました。それまでは、「特定保健用食品（トクホ）」という制度で国が有効性と安全性を審査して許可していたわけです。
ところが、許可されるにはある程度の治験数が必要であったり、研究開発などに多額の費用がかかるということで人命よりも企業利益優先されるようになりました。その後、製薬会社が自作自演して機能性を表示するようになり、たった8年で市場規模が20倍以上に拡大しました。
コラム：円安長期化の公算、日銀利上げ検討の現実味を探る
(出典:2024年4月19日 Reuters）
要するに、全ては安倍政権時の政策がデタラメだったということであり、安倍の死後2年経って日銀がセロ金利政策を解除したり、コロナワクチン反対でも収益を上げてきた小林製薬のような優良企業にいいがかりをつけるなど、ようやく問題化し始めたということです。 |
2024/4/19 17:00
語学学習のためのメッセージ
実際の学校現場をみると、小学校から英語に対する意識が徐々に変わってきているのがわかります。
英語教育を充実したものにするには、子どもたちが話したいと思う環境を作ることが大切だと思うわけです。最も重要なのが授業の内容ですが、英語を話したいと思うようになるには、「話しても恥ずかしいことではない」というクラスの雰囲気を作ることです。それを作るために今、先生方が頑張っています。
特に、グローバル言語としての英語の大切さ、社会に出て英語を使う場面はどのような場面か、などに力を入れて学校では教えてほしいと思います。まずは、先生や子どもたちがたくさん恥をかいてみることではないでしょうか？
そうして、英語の必要性に自ら気づき、自発的に学び始める時こそ英語力が向上する材料が整ってくるわけです。 |
2024/4/19 13:00
今、起きている本当のこと
失ったものは戦争で取り返す...第二次世界大戦の原因になった“ドイツの復讐心”
(出典:2023年10月19日 WEB歴史街道）
第一次世界大戦（World War I）は1914年に始まりましたが、ドイツ・オーストリア「同盟国」とイギリス・フランス・ロシア「連合国」の戦争でした。結局、1917年にロシア革命を引き起こすために争ったわけです。
また、第二次世界大戦（World War II）は1939年に始まり、ドイツ・イタリア・日本「枢軸国」とイギリス・フランス・中国・アメリカ・ソ連「連合国」の戦争で、ユダヤ資本によってドイツと日本を焼け野原にして支配下に置くのが目的でした。
【報道】パンデミック条約に反対するデモ、池袋に1万人超が集結
(出典:2024年4月14日 Twitter@epochtimes_jp）
そして、これから起きる第三次世界大戦（World War Ⅲ）は別名「世界最終戦争」と呼ばれており、世界支配層が世界政府（World Government ）を樹立し、AIを導入して世界中の人々を奴隷化することが目的です。
その手段として、17世紀には聖書のエゼキエル書やヨハネの黙示録のシナリオが採用され、シオニストのイスラエル（ユダヤ）人とイラン人（イスラム教徒）が争うことがきっかけとなり、世界大戦まで拡大させていくことになります。
NATO、台湾有事激化で「関与の可能性」 関連機関分析
(出典:2024年4月16日 日本経済新聞）
しかし、中東だけの争いでは世界大戦とは呼べず、台湾有事を引き起こして日本と中国を争わせたり、ウクライナからヨーロッパ全域にまで戦火が拡大されなければならないはずです。 |
2024/4/18 21:00
今、起きている本当のこと
イスラエルがイランに反撃の意向 各国が自制求めるも「不可避」か
(出典:2024年4月16日 朝日新聞）
イスラエルとイランの戦争をきっかけに、第三次世界大戦に誘導しているのがディープステート、つまりイギリス王室を中心としたヨーロッパの王族たちです。
天皇皇后両陛下イギリスを公式訪問で調整 6月下旬ごろから
(出典:2024年3月24日 NHK NEWS WEB）
考えてみれば、3月24日に日本の天皇陛下がイギリスを訪問すると報道された一週間後に、イスラエルがシリアにあるイラン大使館をミサイルで攻撃しました。そして、先週末にイランはイスラエルに報復攻撃を仕掛けたわけです。
中国習国家主席とドイツ首相が北京で会談 協力関係強化を確認
(出典:2024年4月16日 NHK NEWS WEB）
そのような状況の中、中国の習近平国家主席とドイツのショルツ首相が北京で首脳会談し、経済や気候変動などの分野で協力関係を強化することを確認した、と報道されています。習近平もショルツも表向きは代表者ですが、本当の支配者は華僑であり、フリーメーソンです。 |
2024/4/18 17:00
語学学習のためのメッセージ
英語が必要な状況に出くわした際、「聞く、話す、読む、書く」の4つのスキルのどれ一つ欠けていても通用しないことがあります。
しかし、「4つのスキルが全てがつながっているからこれだけ勉強すれば良い」、というものでもありません。実際に、文法や単語がある程度わかれば英語の本を読むことはできます。そして、読めれば文の組み立てがわかり、英語で書いたり話したりにつながります。
そうして、外国人と英語で話していると、いつの間にか正しい発音ができるようになり、聴く力が身に付いていきます。だから、ただ大学入試で試験を導入したからといって、日本人全員の英語力が向上するわけではないということです。
比較的英語力が高い北欧諸国やシンガポールは、入試のために英語を勉強したから話せるようになったわけではありません。自分が必要性を感じるか、そして目的があるかで決まってきます。 |
2024/4/18 13:00
今、起きている本当のこと
メガ銀、税金の窓口払い縮小250自治体で公共料金も QRでスマホ決済促す
(出典:2024年2月6日 日本経済新聞）
多くの無能な政治家や公務員、サラリーマンたちが未だに現役で働いており、どんどん国民や市民、消費者を大事にしなくなっています。
日本では、この20年で完全に義理人情がなくなり、IT化されて窓口などで冷たくあしらわれるようになり、次はAI化で困った時に相談にも乗ってもらえなくなっていくと思います。人手不足で多忙になったとしても、きちんとした対応は維持する必要があるはずです。
【日銀政策決定会合レビュー】11年続いた異次元緩和政策に終止符もあまりに大きすぎる負の遺産
(出典:2024年3月21日 JB press）
結局、人間を大事にしなくなった原因は「カネ」であり、その通貨（国債）を発行している政府・日銀が金融緩和をやめてしまうと、今よりも日本経済は冷え込むようになり、「超不景気」がやってきてしまうわけです。
まず、株価大暴落が起こり、その次に政府の債務残高と日銀が保有する国債の債務負担が増加します。また、政府の利払い負担も増えるので、金利が上昇して企業は設備投資や新規採用を控えるようになります。
「景気が良い」とは、そもそもどういう状態なのか？日本を覆ってきた「不景気」の正体
(出典:2024年3月12日 現代マネー）
そうした「超不景気」な状態の中、個人消費がますます冷え込むので日本経済は負のスパイラルに落ちていきます。つまり、政府・日銀はある意味、日本国民と共に土壇場に追い詰められているということです。 |
2024/4/17 21:00
今、起きている本当のこと
片手に十字架、片手に鉄砲 侵略と虐殺繰り返した西欧白人国家
(出典:2016年12月4日 産経新聞）
日本人は、500年以上前から中国やインド、東南アジア、南米、アフリカ諸国などを植民地にし、暴利を貪ったヨーロッパ白人のことをすっかり忘れています。
一方、アメリカやロシアの歴史も暴力と抑圧の連続であり、トランプやプーチンが世界を救うことに抵抗を感じる人も多いと思います。しかし、日本から世界的リーダーが現れない以上、私たちはどうすることもできないわけです。
パンデミック条約反対でデモ―東京・池袋
(出典:2024年4月13日 時事通信）
少なくとも、世界中の人々が持つ「集合的無意識」はこの2人に向いており、メディアに顔を出しているような政治家や官僚、学者、大企業経営者たちに反発するエネルギーでが充満しつつあるように思います。
反グローバル化が進む時代の始まり、日本が生き残るために必要なものとは
(出典:2023年5月18日 JB press）
実際に、「反グローバリズム」への集合的無意識は10年前よりも強まっており、あるタイミングで世界大恐慌に陥ったり、日本も戦争に巻き込まれることになるなど予期しない事件や事故が相次ぐのも決して偶然ではないと思います。
そして、そうした出来事が未来を方向づけるようになり、このような流れを予測している世界支配層が、長年計画してきた自分たちのアジェンダを実現しようと勢いづくということです。 |
2024/4/17 17:00
語学学習のためのメッセージ
結局、日本の英語教育には正も誤りもなく、個人個人が「英語ができることにより世界が広がり、自分がやりたいことが実現できる」と思えるかどうか、あるいはそう思えるきっかけを得るかどうかにかかっていると思います。
それに対して、親や学校は子どもたちにきっかけを与えてあげられるかが重要です。私は、これまで自分が教えたマンツーマンレッスンで「英語をひたすら読めば、英語が書けるようになる。」と言い聞かせてきました。
さらに、「英語をひたすら聴けば、英語を話せるようになる」とも言い聞かせてきました。約3年間、ひたすら本を読み続け、英語や海外ドラマを聴き続ければ、本当に英語で書けるようになり、話せるようになるということです。 |
2024/4/17 13:00
今、起きている本当のこと
Art Bell ― Remote Viewing Secrets… Stargate and Beyond
(出典:2024年3月6日 Youtube@COAST TO COAST AM CLIPS & NEWS）
アメリカ国防総省（ペンタゴン）は、昔から「超能力者」をリクルートしてリモート・ビューイング（遠隔透視）による未来予知の能力を高めるプログラムがあります。
プログラムは国家予算に組み込まれており、国家戦略の中枢を担う存在として認知されているわけです。日本のテレビ局は、2002年頃に「FBI超能力捜査官」という番組を不定期に放送していましたが、そもそもFBIは法律で国外活動が禁止されています。
エド・デイムス少佐のリモートビューイング予言とキルショット
(出典:2022年10月5日 Real World）
例えば、ジョゼフ・マクモニーグルという人物は元陸軍諜報局の情報官（スタンフォード研究所）であり、軍事遠隔透視計画「スターゲイト・プロジェクト」に参加したとされています。また、エド・デイムスという元陸軍少佐は米ドル暴落からの世界経済崩壊を予知しています。
さらに、金（ゴールド）価格が暴騰することも予知していました。そして、第三次世界大戦が始まると同時に太陽フレアの影響や巨大隕石落下について語っています。つまり、地震や津波、台風よりも破壊力がある天変地異が起きると発言しています。 |
2024/4/16 21:00
今、起きている本当のこと
イラン、イスラエルへミサイル発射 「報復攻撃」実施と発表
(出典:2024年4月14日 毎日新聞）
イランの革命防衛隊は、在シリアのイラン大使館空爆などに対する「報復」としてイスラエル領内を標的に数十発のミサイルや無人ドローンによる攻撃を実施したと発表しました。
終末預言を読み解く：ゴグとマゴグの戦い（エゼキエル戦争）
(出典:2022年6月12日 聖書ニュース.com）
旧約聖書のエゼキエル書では、世の末に北から連合軍がイスラエルに侵攻することが預言されています。この戦争は、ゴグとマゴグの戦い（エゼキエル戦争）と呼ばれ、エゼキエル書38～39章に記されています。
US Urges Tehran Not To Target American Bases If It Retaliates Against Israel
(出典:2024年4月6日 Zero Hedge）
その参加国の一つがペルシャ、つまり現在のイランです。しかし、そのイランとイスラエルの戦争は単なる小競り合いであり、メディアが大げさに報道しているだけです。メディアが報道するほど、石油ガスや穀物、金（ゴールド）などの資源価格が高騰します。
金スポット価格、最高値更新－中東の緊張で2400ドルに迫る
(出典:2024年4月12日 Bloomberg）
資源の利権の大半はロシアやイランなどのBRICS側が保有しています。そして、西側諸国は衰退し続け、アメリカ覇権の二大看板である「米ドル」の価値が減少し、「米軍」の撤退が始まるわけです。だから、ドル建て金価格は1オンス＝2400ドルを超え、円建ても1グラム＝1万3000円に手が届くところまで来ています。 |
2024/4/16 17:00
語学学習のためのメッセージ
「なぜ日本人は英語を話すのが苦手なのか？」それは、母国語である日本語が英語から最も遠い言語の一つだからです。日本人が英語を習得するには意外と時間がかかります。
私が若い人に英語や外国語を教えていて感じるのは、学校教育でリスニング、スピーキングに割く時間が増えたため、偏差値が高い高校に通う生徒でさえ基本的文法や読解力がない生徒が大勢いるということです。
しかし、残念ながら大学などで英語の文献を読めるレベルには達していません。このままでは、ブロークンな日常英会話を話すだけの人材を大量に排出することになりそうです。この問題を解決するには、英語の授業を増やすしかありません。
しかも、かなり効率的な英語学習法を編み出すしかないと思いますが、文科省や学校の現場でもその施策は全く進んでないと思います。だからこそ、英会話スクールが存在していると思います。 |
2024/4/16 13:00
今、起きている本当のこと
キャメロン英外相、トランプ氏と会談 再登板にらみ接触
(出典:2024年4月9日 日本経済新聞）
1776年、アメリカはイギリスから独立を宣言しましたが、現在まで首都ワシントンD.C.だけはイギリス王室が支配しており、アメリカ大統領選挙にも介入してきました。
つまり、キャメロン元首相（現在は外相）は王室の代理人としてトランプに会ったということです。内容としては、トランプに大統領選挙で負けるか、それとも共和党候補を辞退するかを伝えたということです。
実は、世界支配層はアメリカではなく、イギリスを中心として世界を動かしているのが現状です。実際に、アメリカの陰で目立たないようにテレビ局や新聞各社は、イギリスがイスラエルによるガザ侵攻に反対している、と報道しています。
英、イスラエルへの武器輸出停止しない＝キャメロン外相
(出典:2024年4月10日 Yahooニュース）
キャメロンは、「イギリス企業によるイスラエルへの武器輸出を停止することはない…」と発言しており、イランから報復攻撃を受けたイスラエルはさらに戦争を継続せざるを得なくなっています。要するに、戦争ゲームの主催者はイギリスであるということです。 |
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