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毛沢東の亡霊がケインズの亡霊を3ヵ月だけ打ち破る

今になってみると、滑稽なくらい簡単に崩壊してしまった今年3~4月の中国資源浪費バブルをもう一度振り返ってみようと思います。中国での需要回復をはやして商品価格が3月末から4月中旬までかなりの急騰を示しました。

 

2月末から鉄筋棒鋼や熱延鋼板の先物が、3月最終週ごろから急騰に転じ、やがて低迷していた綿花の先物にいたるまで市況商品の相場が活気をみせました。しかし、上海総合株価指数は、最悪期年初来でも20%超の下げとなっていたものが、14~15%の下げに下落幅を縮めた程度のパッとしない相場が続いています。今振り返ってみると、このとき正しかったのは株式相場の判断であって、市況商品は明らかに過熱していたと推測できます。

 

なぜ商品市況は、この時期にこれほど過熱したのでしょうか。最大の理由は、今年の1~2月に中国首相李克強が、捨て鉢とも言えるような大量資金のばら撒きを敢行したために、投機をすれば上がりそうな投資対象を求めてうごめく資金量が異常な高水準に達していたことでした。

 

2015年年初のトン当たり2400元(約3万7000円)から同年末には1700元(約2万6000円)まで下げていた鉄筋棒鋼価格は、今年4月半ばには2700元(約4万2000円)へと上昇していました。一応は、「需要過小状態では、政府が率先してカネをばら撒けば有効需要を拡大することができる」というケインズ政策大成功と言えそうな価格の急反発です。

 

問題はこれだけ商品市況になだれこんだ投機的資金が大きいと、その大きさが当然のようにそれでなくとも過剰だった生産をさらに刺激してしまうことです。こちらも去年の11~12月ごろには6350万トン程度まで減少していた中国の月間粗鋼生産量は、今年4月には7100万トンと、鉄筋棒鋼価格をなぞるように急回復していました。

 

この間の鋼製品の価格急騰によって、中国の製鋼業界、とくに中小零細企業はこれまで赤字生産をしていた粗鋼が2009年以来約7年ぶりの高い粗利益額を確保しながら生産活動ができるということで、喜び勇んで増産に励んでいたと推測できます。

 

去年末のトン当たり1万7000元から今年4月半ばの2万7000元まで動いていましたが、一方、粗鋼生産からの祖利益額は去年末のトン当たりマイナス500元強から今年4月半ばの700元強までじつにプラスマイナス1200元を超える派手な動きとなっていました。

 

もちろん、鉄筋棒鋼は粗鋼に比べれば多少手間がかかっているので、粗鋼より値段は高くなっているでしょうが、それほど大きな差はついていないでしょう。粗鋼生産とはわずか4~5ヵ月のうちにマイナス20%超からプラス30%弱へというものすごい幅で粗利益率が動くものです。

 

こういう商品にどっと投機的な資金がなだれこんだら、粗利益レベルですでに損失を題していた中堅以下の大分の製鋼業者は、喜び勇んで増産に努力を傾注します。これまで累積してきた損失を取り返すチャンスだからです。中には、近隣で破綻した製鋼所の設備が残っていれば、安値で買収して設備能力を拡張する業者も出てくるでしょう。

 

まさに、この点がケインズ的な需要拡大政策のもっとも本質的な間違いといえます。中国は今、すさまじい製鋼設備の過剰に悩んでいますが、株も債券も買いにくい状態が持続する中で、ケインズ的な需要拡大策が成功して、これまで赤字を垂れ流してきたようなセクターの主要産品まで急激な値上がりを演じます。そうすると、どう考えても大幅に縮小する以外に抜本的な解決策はなかったはずの産業が、むしろ一時的な価格上昇サインの点灯で、規模の縮小どころかいっそうの大規模化を奨励することのなってしまうからです。

 

この急落の直接の理由は、せっかくの大量の信用創出の結果が、商品市況のバブル再現といった「不健全」な方向にしか向かっていないことに業を煮やした習近平側近の頑固派マネタリストが、商品市況の信用倍々のレバレッジが元手に対してどの程度の借金を足して、賭け金を拡大できるかを、20~30倍から突然ゼロまで引き下げさせたことにあったらしいのです。

 

中国内でも「理由はどうあれ、どうせ過剰な設備をさらに拡大する方向での実物投資よりは、商品市況というカジノの中で、だれが最終的にババをつかむかというゲームをしていたほうが、見せかけの好景気を維持するには良かったのではないか」という批判もあったらしいのですがが、習近平指導部はこの急激な信用引き締めを貫徹し、結局「中国資源浪費バブルの再来」は、たかだか1四半期だけのあだ花に終わりました。

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