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大手英会話スクール6社では、全国に点在する外国人講師の退職が頻繁に起きているようです。この2ヶ月で多くの外国人は職を失い、帰国しました。新規生徒入学者数がゼロに限りなく近くなり、中途解約者も続出しているようです。
スクール運営には危険な兆候が見えますが、2007年と2010年にも、この兆候が的に見られ、地方の教室閉鎖→統合が進められているようです。この動きから推察すれば、2016年秋から2017年夏までに倒産する大手スクールが現れても不思議ではないでしょう。倒産が起きる条件としては、外国人講師の退職と生徒繋ぎ留めのための日本人カウンセラーの大量採用が、まずは倒産の前触れになるでしょう。
一仕事終え、来日しているある人物に会って相談しました。イギリス紙エコノミスト「2016世界はこうなる」創刊30周年記念特集で掲載された「未来を予見する数々の知性」で有名なフィリップ・デトロック・ペンシルベニア大学教授とグッドジャッジメント・グループでデータ解析を仕事とするプロ集団です。
この秋、ニューヨークダウの暴落を読んでいるAtlasのWebマーケテイィングチームでは、地震のサイクルが400年に一度、40年に一度であれば、サイクル論である程度データ分析が可能と議論を重ねていました。ニューヨークダウはあと1ヵ月ほどで終わりの始まりになり、株式市場の内部異変ではなく、信用市場の変化として予測しています。
株でもなく債券でもなく、ジャンク債市場の動きやロンドン銀行間取引金利の動きで世界の株式市場の動きを予測しています。2007年の変化はロンドン銀行間取引金利が40Bpの変化で、2008年も38Bp上昇後、ニューヨーク株は下落の始まりを示していました。今年1月のニューヨーク株下落も10月から12月にかけてのロンドン銀行間取引金利28Bp上昇からニューヨーク株は下落に転じました。その他要件はありますが、熱エネルギー移送説が大地震を起こすという仮説を立てることができました。
ニューヨーク株暴落前に飛び跳ねに似た日本株やヨーロッパ各国株、そして中国株の飛び跳ね現象は中心部にあるニューヨーク市場に徐々に忍び寄る大暴落に似ています。古典ダウ理論を利用すればニューヨークダウは上昇するようですが、ダウ運輸株は下落する乖離が起きており、つまりダイバージェンスによりニューヨークダウの高値を予測しています。昨年5月と今年7月のNYダウ新高値のとき、ダウ運輸にそれが確認されています。
ニューヨーク株の天井とその崩壊は2008年の「リーマンショック」をはるかに凌駕する経済事件を惹起させ、その後の深刻なデフレを特徴とする実質金利10％以上の金利上昇を伴うことになりました。今回のマイナス金利も、やがてその実質金利は大上昇に転じ、デフレと失業率以外上昇しないことになりそうです。
教科書の隅に掲載されていた1929年の「ウォール街大暴落」よりも深刻な1873年の大暴落は、当時の世界最大の中央銀行である英国銀行の倒産かというほど深刻な金融危機を招きました。当時、イギリスにあった167の銀行が倒産しました。1720年にはフランスの中央銀行が倒産しました。現在、日銀の総資産が2011年の100兆円から400兆円を越えた現実は一体何を意味するのでしょう。
こうなると、日銀倒産の可能性も出てくるようになるでしょう。日銀による日本株買いが進めば年末までには60社以上の大企業の筆頭株主が日銀になりそうです。ユニクロの筆頭株主は日銀になり、10％を越える株を持っているようです。先月の決算発表で47％減益のこの株は25,000円から38,000円に上昇しました。なぜか、日経平均株価を上げるためにユニクロの株を日銀は買っているのです。日本の資本主義は管理資本主義、いや社会主義になるのでしょうか？
さて、フォーキャスターと自認するWebチームは100校以上の大学の300人を越える言語学者や経済学者、社会学者と会って話を聞いてきました。誰を信じるか、誰の説が正しいと思われるのかを聞くのがチームの仕事です。教授にデータ解析をお願いすると同時に、ニューヨークダウと似た大企業倒産の方法論を説明しました。大手スクールの古ぼけたビジネスモデルは売りなのか買いなのかです。
株式市場にも理論や原則があります。幾多の本を読めばそれが出てきますが、このビジネスモデル分析の面白い点は時代の概念ともいえます。レッスンチケット制やレッスン料金一括払いも古く、グループレッスンという古いスタイルそのものが大都市圏から消えていく決定すると直感しています。
ニューヨーク市場に出入りする資金の動きや次々と教室を閉鎖する大手英会話スクールや大企業の移動を捕らえ、それによる語学学習行動の関連性を株式市場のように、あと何日でスタートするか、予測してみようという挑戦でもあるのです。
株式市場では相対指数RSIや他市場の動きが重なることがあります。英会話スクールなら大手スクール6社5校の既存生徒数が前年比10％以上減少する時、外国人講師の辞職率が進みます。さらに、生徒からの代金回収が遅れて売掛金が増えたり、外国人講師が増えたりすると、この数値は低くなります。また、利益の蓄積が薄く、この数値が低い英会話スクールは業績不振が続くと債務超過に陥ったり、総資産事業利益率が低い英会話スクールは、保有資産に対し、効率よく利益を生み出せていないことがわかります。
さらに、時価ベースで見たそのスクールの企業価値に対し、負債の負担が重いと、この数値が低くなり、総資産回転率の数値が低いスクールは、保有資産に対し、利益の源泉である売り上げを効率よく稼げていないことがわかるようになります。
倒産リスクが高い英会話スクールほど合計額が低くなり、1.81未満になると危険水域と呼ばれます。1.81～2.99も倒産懸念を否定できず、2.99を上回って初めて倒産の可能性がない安心できるレベルになります。今回の集計では、対象とした英会話スクール10校のうち、実に5社6校ものスクールが危険水域に入っていることがわかりました。
ただし、危険水域にあるからといって、NOVAやジオスのようにそのスクールが必ずしも倒産するとは限りません。この分析方法には、アメリカの会計基準を基に生まれており、日米の会計基準の違いが考慮されています。とはいえ、日本の会計基準がアメリカの会計基準にかなり近いのも事実です。キャッシュフローを中心に経営の良し悪しを判断する分析方法で、日本の英会話スクール（企業）の財務状況を分析する意義は高まっているようです。
通っているスクールの閉鎖や倒産は前もって調べる必要があります。連鎖倒産などの憂き目にあわないためにも、この分析を参考資料とする意味は大きいでしょう。その他、基本的な予測は可能だと推察しています。
暴落が始まれば2～3カ月で終了する経済事件ですが、金融破綻のサインはすでに出ているようです。そして円安進行が始まり、この円の大転換点は2017年後半から2018年と予測しています。その時が大手英会話スクール6社5校を経営破綻させる時期と思われます。時間がありません。こちらの予測は予測チームに託したいと思います。
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