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ある本を読んで私はアメリカを離れて日本に帰国しようと決めました。当時、ITバブル花盛りのシリコンバレーとサンフランシスコ市内にはオフィスがありました。しかし、アメリカの近未来のことを考えると私自身や会社のためにはならないと思ったのです。
当時、会社を設立して5年目の私は、関連企業との信頼関係を築くことができたため、そろそろベイエリア以外の市場開拓を目指していました。特に、日系企業とのパイプはかなり太く、多くの日本人駐在者とプライベートで話す機会がありました。そこで、そろそろ会社を売って日本に行きたいとある大企業の常務に言うと、激怒されたのです。
日本式のビジネスを知っているのか？知りません。日本に行けばどうにかなります。会員制語学スクールを経営します。日本の企業は英語屋をアメリカに行かせるからダメなのです。経済のことを良く知る営業ができる人間を送るべきです。アメリカでは犬も英語をしゃべります。そう言うとその常務は赤面して激怒しました。上がそうなら下もそう。会社クローズして日本に帰ろうかな？しばらく悩んだある日、その本に出会ったのです。
その15年前、現ソフトバンクの孫正義社長は、私と同じアメリカの大学を卒業し、日本で会社を立ち上げました。福岡の小さな雑居ビルからのスタートでしたが、従業員や新しい市場の開拓方法に悩んでいました。そのときやはり本を読んで運命を託したそうなのです。そして涙しながら、自分は夢のために生きると決めたのです。私にないのはその決断と勇気。その後、ソフトバンクは単なるデジタル系出版社からインターネット、さらに通信事業の世界に飛び込んでいかれました。
さて、どうやら時代は激変したようです。トランプ次期大統領の誕生は歴史学者たちが振り返り、このとき2016年がアメリカと世界の政治経済の大革命の年と言われることになりそうです。アメリカ大統領が世界の政治と経済を修正させ、正気にさせることが革命に匹敵する事件なのでしょうか？同様な激変は、1989年にベルリンの壁が壊れ、その後東欧からソ連解体にまで広がっていった革命と同種のものなのでしょうか？
奇しくも今年の11月9日トランプが大統領が当選した日は、その日がベルリンの壁が崩れた日でした。その年の暮れに日経平均株価は3万9千円になり、天井をつけて大暴落は始まっています。1989年11月9日、東ドイツではベルリンの壁を壊し人々が西ドイツに脱出しだしたのです。
多くの人が流れ込んでいく中に、機関銃を持ち銃殺せよの命を受けた東ドイツの兵士もいましたが、東ドイツの独裁者ホーネッカーを裏切り、人民のために銃を捨てた兵士たちが銃口をホーネッカーに向けたのです。やがて東ドイツは崩壊し、その動きが東欧に広がり社会主義が壊れていきました。当時のソビエト連邦（現ロシア）解体まで広がる運動は、独裁者に支配された大衆を自由にしていきました。この大衆の解放こそが、今始まったのでしょう。
アイゼンハワー以来50年、これまでのアメリカ大統領は、自分たちの利権を守り、拡大させる政治屋でしかありませんでした。田中角栄の金権政治がおもちゃに見えるほど大規模で、そして大衆を法律で縛り、自由を奪っていました。その金権政治と大衆支配が終わるというのです。
アメリカでは、とんでもない金権政治が蔓延しています。「カネさえ出せばどんな高い地位でも買え、それだけの投資をしたら、投資額にふさわしい収益を有力産業団体、大企業からのワイロで獲得できる」というのが、現代アメリカ政治の実情だといえるでしょう。
アメリカのグローバル・エリートはこの事実がばれてしまえば、自由とか民主主義とかはキャッチフレーズに過ぎないことを大衆に知られてしまうから、ひたすら隠蔽しようとしています。世界中で保守・リベラルを問わずアメリカのグローバル・エリートの垂れ流す美辞麗句を本気で信じているのは、真実を探り出す意欲も能力も持ち合わせないくせにエリートづらをしている日本の知識人ぐらいのものです。
耳触りのいいキャッチフレーズを信じる日本の政治家は、国民の国民による国民のための政治から、自民党の自民党による自民党のための政治に変えてきました。特に安倍政権になると、情報操作、市場操作はアメリカ並みになり、ヒラリーべったりで来た政権になりました。
安倍首相がヒラリーから教えられたことで金儲けしている噂が絶えませんが、それほど日本の政治も大衆を支配し、アメリカ企業寄りの政策やアメリカ企業が儲けられる自由と民主主義を始めていたのです。その1%が壊れています。
大企業の大企業による大企業のためのビジネスがいかに腐ったものなのか。今わかることは、トランプはアメリカ国内のことは詳しいですが、貿易には疎いということです。TPPで儲ける海外企業より、国内企業を優先するでしょう。これまで自由にできたアメリカの大企業や日本の大企業が規制対象になり、さらに隠された秘密が暴露されるでしょう。これが大企業の終わりのシナリオなのです。
さて、私や孫さんが読んだと思われる本を読むと、ある会社が登場します。社員1万人の会社がある日忽然と誕生し、そして30年後に消える話です。あの頃の夢を今一度追いかけながら、今一度別の会社を登場させましょう。夢と勇気を追いかける会社は、まず社員教育のためにセミナーを行う予定です。
先日、某大手英会話スクールの社長にメールをしました。その社長とは、業界では誰もが知る人ですが、やはり大手英会話スクール3社4校の経営はかなり厳しいとの返信がありました。1月下旬から2月にかけて、新規入学者指数が0になった今、スクール閉鎖→統合→倒産以上になるでしょう。
今朝返事をもらった時に、「杞憂に過ぎない、起きないと思うよ。」それらに対する返事は、「日経の株価暴落と金利急上昇を考えれば、英会話スクールに限らず、多くの大企業は破綻するよ、だから、もう新規スクールの開校はしないほうがいい」と。
仮に、私が上場企業の社長になれば、この自由は私から奪われることになりますが、3か月後、半年後、あるいは１年以内には自由が奪われることになるでしょう。その前に私が伝えることができる英語学習法や定量分析による未来予測を教えたいと思うのです。とにかく、時代を読んできた情報に接することです。こんなAtlasと直に接することができるのはこのコラムの読者だけなのです。乞うご期待。
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