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資源戦争は起こるかどうかという議論の中で「起こらないだろう」という推測でもなく、「起こらなければいい」という願望でもなく、絶対に起きるはずがないという答えがいちばんしっくりくることがわかりました。
もちろん、これは「トロイ戦争は起こらないだろう」というものと同じです。20世紀フランスの大劇作家、ジャン・ジロドゥーが両大戦間に書いた大作で、ギリシャ側もトロイ側もだれひとり戦争の勃発など望んでいなかったにもかかわらず、起きてしまったギリシャ・トロイ間の戦争に舞台を借りて、イタリアやスペインでのファシズム、そしてドイツでのナチズムの興隆に懸念を抱きながらも「まさか大戦争にはならないだろう」とタカをくくっていた当時の知識人たちに警鐘を鳴らした戯曲でもあります。
今回は、大戦争一般がもう起きないというところまで風呂敷を広げずに、資源を奪い合う戦争に限定して論じたいと思います。そうすると、今後の世界では少なくとも資源戦争だけは絶対に起きるはずがないことをわかっていただきやすいと思ったからです。結局のところ、資源戦争はカネを払ってほしいだけの資源を買うことのできない資源小国が、資源大国を征服したり、他国から資源埋蔵量の大きな地方を占領したりしようとして起きるものなのです。
この手の戦争が起きる最大の理由は、自然状態でのエネルギー資源、金属資源、そして食料資源の賦存量が国ごとに違っているという事実であり、さらに「自分たちが汗水たらして稼いだカネで買わなければならない資源が、掘り出して売れば大金が儲かるほど埋まっている国もある」という状態に対する羨望や不公平感でしょう。資源小国がカネで買えないほどの資源を手に入れるために仕掛ける戦争は過去に何回もありました。しかし、資源大国が「今の相場では我々は食っていけないから、買い手諸国にもっと高く買わせよう」という動機で戦争を仕掛けた例はないのです。
つまり、ありあまるほどの資源が安く確実に手に入る時代になれば、資源戦争は起きようがないのです。中国が無茶苦茶な経済成長政策を採用しなければ、おそらく1980年代末か、1990年代初めにはもうそういう理想郷のような世界を実現していたはずなのですが、中国の無茶苦茶な経済政策とは、資源の大量浪費によって帳面尻だけの高成長を維持することでした。
この政策は、世界中の多くの人たちから好意的な目で見られていましたし、金融業界にいたっては、西暦2000年の節目を目前に到来した千年王国でもあるかのように大歓迎されていました。1980年代後半の日本の不動産・株価バブルの崩壊に始まって、1997年の東アジア通貨危機とロシア国債危機のダブルパンチに見舞われた世界中の一流企業や大手金融機関が、ほとんど「景気のいい拡大志向でありさえすれば、どんなに怪しげな話にも乗ろう」という絶望的な気分になっていたのです。そこに現れた救世主が、資源浪費による「高度経済成長」路線を突っ走る中国でした。
この16年ほどの先進国の経済は、一難去ってまた一難という状態でした。例えば、2001年のITバブル崩壊や2008年の100年に一度ぐらいしか襲来しないはずの経済危機が、ほぼ6～7年ごとにやってきたのです。にもかかわらず、中国だけは毎年判で押したように10％超の高度経済成長を達成していました。これは、そのころの年率換算国際貿易成長率がそのまま続いていたとしたら、世界貿易がどんなに発展していたかということです。
2007年（暦年）の平均値を100とした指数では、2006年にいたる国際貿易の経路は、年率6.83％という実績値からの上下への逸脱はほとんどなかったようです。2002～03年にハイテク・バブル崩壊の余波でほんの少し下ブレした程度です。そして、2006年の予測値に対する2007～08年の下ブレも、当初はすぐ取り戻せる一過性の落ちこみのように見えました。
しかし、実際には先進国の政府・中央銀行があらゆる手段を駆使して、この一過性の景気の落ちこみからの回復を図ったにもかかわらず、景気は低迷を続け世界貿易総額は予測を出すたびにはるかに低い実績に裏切られる結果となりました。2015年現在で2014年5月時点での予測値は、年率6.83％の持続的成長に比べて7兆6000億ドルも低くなっていました。そして、2016年6月の最新の予測では、2017年中の国際貿易総額は同じく年率6.83％での伸びを想定したケースに比べて10兆7000億ドルも低くなっています。
この順調な伸びという想定と低迷を続ける現実との大きな差は、先進国の政府・中央銀行がどんな財政出動、どんな金融緩和をやったところで埋まるはずがありません。このギャップの最大の要因は、2008年まで順風満帆だった中国の輸出総額が2009年以降は趨勢的に年率で20％というべら棒な高成長から下ブレを続けるようになったことだからなのです。
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