アメリカ長期債金利が天井を打ったようです。35年前は15%だった金利が、とうとう1.5%台まで落ちてしまいました。いよいよ、その大天井のサインが出たようです。35年にのぼる金利低下がテクニカルに確認されるとは大変な事件ですが、市場は金利上昇から株安に脅えています。分析によれば、金利上昇と株安が起きることになりますが、また円安に向かえば、いよいよ世界市場の大転換の始まりです。
ドイツ銀行の株価を見れば終わりの始まり、いつ倒産してもおかしくないチャートの動きが見えてきます。株価は終了したと読んでいいでしょう。どのようにドイツ政府が救うのか、ドイツGDPの7倍の資産規模、デリバティブ残は世界一のドイツ銀行の救済が出来るのかがポイントになりそうです。
イギリスのEU離脱から暴落した株価は、日米では元に戻り世の中は何もなかったかに見えますが、米国長期債、世界を支配するこの金利低下が終わりとなれば話は変わります。この金利上昇が始まれば世界は沈んでしまうのです。
金利低下の終わりから暫くは、株は上がるものですが、今の株価上昇はその流れでしょう。だがそれも長くは続かないようです。やがて米国長期債の動きと米国株の動きを見ると、まさにそのトレンが確認できそうです。金利が上昇すれば米国株は下落します。過去のパターンでは金利上昇から数週間で株に影響を与えるパターンがあります。
この動きこそ、実に大きな時代の転換点でしょう。時代の転換点がアメリカ長期債の転換となれば文句の言いようもありません。まさに市場の恐怖の大王が降臨する時間です。このパターンが1985年から9回起きています。
借金過剰の問題を更なる借金で解決してきた世界各国の政府や中央銀行ですが、日銀や中国人民銀行はいまだに市場介入で株上げ作戦を取っています。この株上げの異常な行為が、やがて市場から指弾されるでしょうが、株価暴落ですべてを失う国民の失意、資産は誰も補えません。欠陥だらけの資本主義と壊れた民主主義的な選挙で選ばれた議員がのさばる政府の異常行為に普通の人は従わざるを得ないようです。
誰も借金300兆円を作った安倍内閣を批判できません。批判しないことがバブルの時代の特徴なのでしょうか。債務拡大で失敗したギリシャをさらなる債務拡大で救済したEUのような問題の拡散が始まる時、債務を補うために国債を刷り続ける異常さは、長期金利上昇で止まります。つまり、国債を買わなくなれば、長期金利上昇となるでしょう。
その一番大きな影響力を持つアメリカ金利長期債市場の異変、トレンド変更は、ドイツ銀行の破綻やイタリアの銀行取り付けの騒ぎを拡大させることになるでしょう。ドイツのメルケル首相が「イタリアの銀行問題はイタリアの局地的なもの」と言い続けています。世界経済がこれほど連携して動いていることを知らないはずがありません。
イタリアの問題がヨーロッパ中や世界に広がれば、世界は重要な転換点を迎えるでしょう。世界市場は次に金融破綻と不動産バブル崩壊に駒を進めていきます。
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