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一口に「アメリカの教育」と言っても、日本の約36倍の国土に3億人以上が暮らしているわけですから、それぞれ州や市、地域によって教育水準は異なります。
しかし、それでも実際には格差社会に根付く選別教育でしかありません。アメリカでは、小学校から授業についていけない子どもは置いていかれるのが普通です。それによって経済的格差が生まれ、それが一生影響していくことになります。
一方、日本の小学校では勉強だけではなく、教養や社会性も一応は重視されているように思います。個性を伸ばすよりも集団の質を最も大切にするため、平均レベルが高くなります。例えばアメリカやヨーロッパでは、自宅で我が子を勉強させるホームスクールが制度として認められています。
家庭で勉強する子どもは、アメリカでも200万人を超えているというデータがあるくらいです。ちょうど総就学人口の10％といったところです。それに対して、日本の就学率は99％となっています。
特に、アメリカと日本は安い商品を大量生産して儲けている国ですが、最先端の技術を研究開発し、世界中にその商品を輸出している国でもあります。つまり、国民の頭脳で勝負しているわけです。
その頭脳を育てる肝心要の教育を比較してみると、両国には結構大きな差があり、優秀な頭脳はどちらにも間違いなくそれもかなりの頻度で存在していますが、地域や人によって大きな格差があるのは明らかです。
日本の場合、教育の底辺が平均的に高いですが、アメリカは上位20％は高いですが、残りの80％は総崩れになっており、小学生からすでに学力の格差が激しくなっています。実際に、アメリカは能力が高い人材をさらに伸ばす教育であって、留年させられることを考えると、残り80％には厳しく当たる国でもあります。
平均レベルが高くてもエリート層が少ない日本と、平均レベルが低くくてもエリート層が国を引っ張るアメリカですが、これだけでも日本とアメリカの教育に対する考えは対照的で興味深く感じられます。
アメリカでは、小学校に入る前に「入学適性検査」が実施されます。これはヨーロッパでもそうですが、6歳児の発育状態を小児科医が診るもので、勉強する目的のために小学校の環境に適応できるかどうかを心と体の側面からチェックするという制度です。
もし検査で発育に遅れが認められたり、小学校に行くのはまだ早いと判断された場合、別の学校への進学を勧められることがあります。小学校の準備段階的な学校がたくさんありますが、ここから小学校に進学する子どもは少なくないようです。
基本的に、日本は早生まれでも遅生まれであっても、基本的には同じ学年に入れられますが、アメリカでは学校の授業の質を落とす生徒は容赦なく追放されるのが現状です。実際に、「授業についていけない子どもの教育は学校の仕事ではない」という考えが前提にあるということです。
日本で塾は「発展的な勉強をするところ」といったイメージですが、アメリカでは「落ちこぼれが通うところ」という印象があります。だから塾に通っていることを隠したり、家庭教師を呼ぶ人などもいるそうです。
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