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先日、ようやく雪が解け始め、ふきのとうが地面から一斉に頭を出し始めたのを、滞在先の倶知安町の比羅夫や花園周辺で見つけました。すでに札幌では先週あたりからかなり暖かくなり、ようやく北海道にも春が訪れたように感じています。
そのニセコについてですが、3月末に発表された全国・全用途の地価上昇率１位は今年もその北海道倶知安町で、住宅地と商業地がいずれも30％を超える値上がりとなったと報道がありました。いずれのメディアも北海道新幹線建設工事の進展や外国人の別荘需要などが重なっていると報じています。
今年も全国の住宅地で地価上昇率上位３位を独占した倶知安町ですが、上昇地点は外国資本によるコンドミニアム建設が続くニセコアンヌプリの山麓周辺に加え、誰が見ても寂れている感が強いＪＲ倶知安駅周辺の市街地にも広がっています。背景にあるのはリゾート従業員向けの住宅需要の拡大ということです。
その倶知安町、そしてヒラフニセコについて原田武夫氏がこのようにブログで話されています。
「”越境するIT事業主体”のあのアメリカ人大富豪が日本中の不動産を買い漁っているのを知っているか。数え上げればきりがないが、中でも京都・東山にある20億円の物件は何でも自分自身が臨終の時を迎えるために買ったそうだ。これに加えて北海道・ニセコにも巨大な不動産を購入済みだ。まだ誰も気づいていないが実はプライヴェート・ジェットを飛ばす空港建設許可申請まで出している。何でもニセコの地に”日本版シリコンヴァレー”を造ると決めているそうだ」
さて、私は北海道札幌市で生まれ、アメリカのカリフォルニアで育ち、再び北海道に戻り、その後はニセコと10年以上も付き合ってきた者としてこの非公開情報はとても気になります。そして、再びニセコに住居を移すことさえ考えるようになり始めているわけです。
私が日本に帰国して早くも約18年が経とうとしていますが、これまでテレビや新聞など日本のマスメディアが日本について報道してきたことといえば、「日本は出遅れている」といった自虐的な論調ばかりでした。
そうした中、2年前ほど前から日本人の中でもそのマスメディアが報じる内容に違和感を覚える人たちが増え始めたのを肌身に感じるようになりました。なぜなら、私たちAtlasマンツーマン英会話が日本全国で世界50か国以上から来日したネイティブ講師による10ヵ国語のマンツーマンレッスンを皆様に対して過去17年間にわたってご提供し続けてきた今、特に10代後半、20代、30代の若い方たちから爆発的な勢いで体験レッスンの申込みが来ているからです。
ということで、この原田氏の「ニセコにシリコンヴァレー？」というのもあり得ない話ではないと思います。地元情報から考えてみても、特に花園周辺には広大な土地に大規模なリゾートホテルの建設が進んでいるのがわかります。
そして今後、日本が新世界秩序の中心になることは世界中の誰もが知っているマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏を筆頭に、欧米や中国の大富豪、さらに統治エリートたちの共通認識になっているということです。
知らないのはズブズブと日常に埋もれてしまっている普通の日本人だけであり、このまま行くと今後、その普通の日本人たちが欧米人や中国人による謀略によってすべてを失うことになることが目に見えているということです。ちなみに、ビル・ゲイツ氏はニセコ、軽井沢、京都、そして沖縄のとある小島も買収したとも聞いています。
このように、着実に日本を巡る陣地獲り合戦が始まっていることが確認できますが、ところがそのことについて当人である普通の日本人は完全に蚊帳の外に置かれていて、何が本当に起きているのか何も知らず、相も変わらず「日本は遅れている」と刷り込まれた自虐的ニュースによって全く動けなくなっています。
今後、本当に起きる事を具体的に言うと、日本政府とIT包括的提携を結んでいるイスラエルが得意な分野であるセキュリティー（暗号）問題を完全に解決したとマスメディアによって報道されることで、世界共通の暗号通貨と呼ばれるモノはおそらく2019年には日本にある外資系銀行から発行されることになるという非公開情報があります。
その情報によると、それはすでに台湾の銀行に買収されている東京S銀行からのみ発行され、日本円で預金するだけで10%程度の金利が付くことで多くの日本人がこの世界共通の暗号通貨を手に入れようとするということです。当然、世界共通の暗号通貨と呼ばれるだけに莫大な価値を持つように演出されるはずです。
そして、2020年にはようやく資産バブルが終焉を迎え、日本はデフォルト（国家債務不履行）寸前となるも、インフレによって日本円の価値がほぼない状態では財産保全の手段が他に無いように演出されることで、多くの日本人はこぞって全財産をその銀行に預金し、世界共通の暗号通貨を入手しようとするはずです。
この先は、慶応大学の湘南キャンパスにあるといわれている日本のインターネット中枢サーバー3本全てを切ってしまうことで、突然インターネットがシャットダウンされ、日本は国富を全てを失うことになるというわけです。
つまり、よりによって日本人が60%を保有するビットコインとは、日本人の財産をすべて奪うためのお試し期間通貨ということになります。最終的には、価値を持つのは金（ゴールド）しかなく、買えるうちに買っておくべきだと思うわけです。
そして最後に、原田武夫氏はブログをこう締めくくっています。
「原田さん、我が国には素晴らしい上場企業がゴロゴロしてるんだ。既に米系と華僑系の”越境する投資主体”の雄が莫大な量の株式でこれらの企業を押さえ始めているけれども、何でもこれら米系と華僑系はこれから手を組むとシンガポールで聞いたぞ。一体どうなっちゃうのかね、我が国は」
自らもかつては高級官僚の一員であった（が、今やその片鱗は鋭い眼光以外には全く見ることが出来ない）御仁はそう言って、ニッコリと笑い、私のオフィスを静かに出て行った。「彼は、大量の日本株を既に買い付けている」と私は直観的に感じ、これまでの会話の中で御仁が出してくれた我が国の上場企業名をあわてて記憶の中で手繰り寄せた。今月（2018年4月）、しかも来週（15日週）から生じる局面の大規模な転換の中でこれらの日本企業の株価が大幅に変動するはず、と強く感じた。身震いがした。
「目覚めるか、惰眠をむさぼり続けるか」
それは読者の皆さんの自由である。だが、目覚めたいと心底思うのであれば悪いことは言わない。あとは・・・見まごう事なき現実と近未来を直視する勇気を皆さんが持たれるかどうかだけだ。その”勇気”に心から期待したい。
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2018年4月20日
